新時代が来た

中国嫌いのあほどもがざまあみろとかわめいてるのでもうひとこと。

＃災い転じて福となす、以外にできることはない

映像を見ていると、粉々になっていて、原型のとどまっていない建物が多い。

阪神大震災では、こういうつぶれ方をしたのは、戦前に立てられた土壁の家だけである。手抜き安物建築でも１階がひしゃげたか倒れただけで、こなごなにはならなかった。　また学校、病院も安泰であった。（市民病院がひとつ２階がひしゃげただけ。）

中国は、「統治」を「奪うこと」、でなく「育てること」と考えるべきである。日本においては、明治維新で作られた小学校は当時もっとも堅牢な建物のひとつである。あきらかに、天災の多い日本では子供を守ることが未来を守ること。そして避難所としても設計されている。

基本了解として「江戸の統治」が「育てること」であったからその伝統を受け継いでいる。寺院建築も、救護所、避難所であった。

現在ではニホンの耐震偽装は決して、つぶれない（とおもう）。せいぜいひびが入って、使えなくなる程度である。基本的に、安全率を３倍はかけている過剰設計なので、てを抜いても、地震で倒壊はしない。アメリカ手先のあほマスコミが煽った「構造改革」で「談合反対」、「やすもの賛成」、でつくった、「小泉改革建築」はだめだろうがね。

ニホンの庶民の家が堅牢になったのは高度成長期からである。（庶民の住居が堅牢なのは先進国にしか存在しない。）中国はこれからだ。けなすことはあたらない。

＃　行政担当者が科学を理解していない。
これはニホンも同じ。法律ばかり丸覚えした頭には力学さえ、単なる符牒としてしか理解できず、したがって、断層の上に平気で原発を作る。「土地が安くて、買収の効く持ち主」でえらぶから。しかし、技術者はこれに抵抗するすべをもち、それを自己のアイデンティティーとさえしている。
それが、中国には見受けられないようだ。日当もらったらなんでもしてしまうようだ。ここを変えねば中国の文化覇権は不可能である。

米国やドイツの技術者は持っている。かれらの最良部分も神に対して仕事をしていて、権力者相手、金融貴族相手には仕事をしていないで耐えている。

耐える技術者はITバブル崩壊で米国はだいぶ減ってしまって、いまや台湾人が多いとも言う（ニホン文明の一部でもある）

中国のエリートはこれを反省のきっかけにし、金まみれどもを追い出せ。そうすれば世界覇権をニホンと共同戦線を張ることができる。

いまのガリガリ亡者ぶりでは、（ニホンの戦後のGHQ改革、バブル後の小泉改革のように）西欧に付け込まれ、ばらばらにされる。

デモクラシージャパンから購入したDVD「エコノミックヒットマン」

（デモクラシー概念自身、敵の手の中にあるので気をつけねばならない。）

＃　指導者をかね、おんな、権力で買収する役目。表向きは「経済コンサルタント」「ビジネスマン」「計量経済の達人」だまして国を借金まみれにする。

これで買収できないときは？

＃　殺し屋組織「ジャッカル」がでてきて暗殺か、失脚をする。

小渕ー橋本ー角栄ー安倍

で最近では買収に応じたのはX泉、と言うことらしい。そのねたが植草氏のリソナインサイダー疑惑、と？。

（たぶん政界/官僚ぜんぶにかね撒いたので、表に出せないのだろう。ここまであきらかな冤罪をまだ有罪にするということは、財界、法曹界まで汚染しているわけだ）

「皇帝」の実在も言っていたな。

イスラエルが対イスラム砦だとも。ユダヤはのせられてかわいそうに、と。たしかにそうだが、

そうなると、「イスラエルロビー」はどうなるんだ？　ブリテン金融貴族とアメ金融貴族の闘争ということになる。

もうひとつ裏があるな。ひょっとすると「許されたスポークスマン」かもしれない。（華氏９１１のように）

理由は
＃１　９１１をやらせといわず、世界の恨みを買った結果といっている。（９１１の評価は「踏み絵機能」がある。やらせを認めることは反金融帝国主義を主張することになるらしい。）
＃２　パナマ、コンゴなどの弱小国についてのみ語っている。
＃３　「皇帝」を企業家の集団などといっている。
＃４　ヒットマン組織であるＩＭＦ　を否定していない。
＃５　資源奪取のみを言って、国富奪取（中国、韓国、日本）は言っていない。

ただ以下の点は注目される

＃１　米帝国支配は経済を武器として使っている

このことは確かであろう。ただしその裏づけは圧倒的な武力である。さまざまなタイプの脅迫を行っている。明らかな武力と隠された武力、武器としての経済学、武器としての民主主義、など抽象化された武力が現代帝国の特徴である。それはカトリック捏造いらいの西欧の基幹構造である。

＃２　ＮＳＡの組織をＣＩＡより大きいといっている。
マイクロソフトはＮＳＡの管理下にある。ＯＳにバックドアを仕掛けている
戒厳のときはこれが表に出るんでしょう。オバマは間違いなくこのためのパペットでしょうね。

＃３　米国にとってイラクは大成功、といっている。
傭兵組織が儲けて、民族自立を破壊した。企業殺し屋だらけ、とも。悪行はすべて企業がするとのこと。米軍の悪行さえ「まだまし」なそうな。武器実験場であったスペイン内乱に似ている。あのときに、「爆撃によるジェノサイド」が実証された。電磁兵器、レーザー兵器、プラズマ兵器、純粋水爆、なんでも実験してるでしょう。

そのうち画面キャプチャー張ります。

金融貴族と血族の解析で
民主主義世界は「身分制度」であることが判明

自由ー平等、個人の自立　も血族によるつながりを破壊するための策謀であることが明らかに。

かくして権力構造が、金で買えるものに変質し、女を働かせ、家族全員に課税可能になった。

その核心をなすものが政治思想という支配構造のステルス化装置である。

書きかけ

アメ公は意外にまじめで、武器は自国で実験してデータとってから他国を攻撃する。

そのときに自国民を実験材料にする。自国攻撃をでっち上げてから戦争するのと同じで、米国の伝統芸とも言える。（真珠湾では米軍兵士が殺され役だった）

こういうことは、日本の歴史にはない（とおもう）。あの狡猾と謀略の固まりのような秀吉や毛利元就でさえ、言いがかりはかけたが、自国民を殺して侵攻の口実にはしなかった。ニホンではばれると自軍解体の恐れがある。米国では、権力者はそんなものだ、と心の底でおもっているのだろう。米国の指導者が何を「指導」しているかがわかるわけだ。ここでも「指導者」をにほんじんは誤解している。どこかに「みんなのため」、というファクターが入っていると思っているが、米国の指導者たる金融貴族のあたまには、「みんな」はまったく入っていない。

（原爆もそうだし、細菌兵器も。おそらく９１１も何かの実験の要素がある）

ミシシッピーの氾濫を引き起こした大雨も４０日だった。
カトリーナの対応は怪しすぎ。
最近は怪しい竜巻
旱魃もある。

（連中は自己顕示を避けられない。それ自身が「われわれがやったのだ」という宣言になっていて脅迫の材料に使っているようだ。検証困難ですべては闇のなかだが、不気味な脅迫効果はのこるわけ。脅しながら言い逃れができる構造になっているのが特徴である　まあ、ヤクザの脅しと同じだが。）

＜引用開始＞
地震兵器が使われて発生したのではないかという疑惑がある地震は、

サンフランシスコ大地震（1989年10月17日）
ロサンゼルス大地震（1994年1月17日）
阪神淡路大震災（1995年1月17日）
パキスタン大地震（2005年10月8日）

で、これらの地震には、ある特有のサインが隠されています。

それぞれの地震の月と日を足してみると、「18」という数字になりますね。
1＋17＝18
10＋8＝18
サンフランシスコ大地震も、
1＋0＋17＝18

この「18」という数字を３で割ると出てくるのは、
悪魔の数字６６６

さらに、阪神淡路大震災の被災地区、兵庫県川西市の郵便番号も
同じ数字６６６だったという事実もあります。

これを参考に入れて、今回の四川省の大地震も考えてみましょう。
さっきと同じように月と日を足し合わせてみると、
5＋13＝18
果たして偶然なんでしょうか?

仮に地震兵器によってこの地震が引き起こされたとすると、その目的は、

中国政府に国の軍事費を大幅に災害支援金に回させ、軍事力を弱くすること
急進的な経済成長をストップさせること
胡首席率いる中国政府の支持を暴落させること

などで、一番使った可能性が高い国は、
アメリカではないでしょうか？

＜引用終わり＞

高村さんと石破さんが９１１インサイドジョブを国会で言ったようだ。　ベンさんのサイトより。

まあ変わればかわるものだ。かぐやのときはUFOとか言っていたし。噂の米軍の政治家暗殺隊はどっかへ行ったのかしらね。

東京Kitty さんによるとFRBはすっからかんらしい。
私は自殺の理由がわからない。

引用開始＞
インチキ上げ相場が続いているもののFRBの体力は限界点に近づいている（＠ｗ荒
インチキ市場操作チームが頑張っているようだが、果たしてどこまで続くかな（＠ｗぷ

これはFRBのSOMA(System Open Market Account Holdings)だがヴザマなマゾ豚状態に陥っている（＠ｗぷ
SOMAは市中銀行への緊急時の資金であり、FRBはこれを取り崩している。銀行の不良債権を買って銀行を「浄化」しているわけだな。
リンク先のグラフを見ればわかるが、去年の11月ごろには72兆円ほどの国債が現在では半分ほどとなり、残りはほとんど換金性のない意味不明な劣等債権と言ってよい（＠ｗぷ
どういうことを意味しているかというと、FRBは緊急時に回せる金がどんどん減っており、危機がますます増大しているということだ（＠ｗぷ
FRBおよびGSE（政府系住宅金融機関）のバランスシートは完全に崩壊しつつある（＠ｗぷ
貸し出し規制も強化され、企業の倒産率が高まり、そして何といっても債権のデフォルト（貸し倒れ）率が著しく上昇している（＠ｗぷ
最近様々な経済系のテレビ番組などを見ると低脳エコノミストどもが「アメリカにおいて峠は越した」というマヌケな発言を口走っているが本当に頭の悪い奴らだなとをもう（＠ｗぷ

確かに、中国がインフレを懸念（天安門事件のときと同じレベルのインフレ率に近づきつつある）してハードランディング（つまり中国は株価を思い切り下げてでも物価を下げたい）覚悟の経済運営をしている状況は、アメリカにとっては一見をいしい。行き先を失った中国資金が一斉に米国債や米株式購入という形でアメリカに入ってくる可能性があるからだ（＠ｗ荒

だから今回の中国の地震もアメリカにとってはをいしい（＠ｗぷ
しかしそれは世界を流れる金の動きのほんの一部しか見ていない（＠ｗぷ

ドル基軸体制が崩れ、米国が唯一の超大国という世界の中心の座から滑り落ちて多極化が進めば、資金の投資先がアメリカ一辺倒になる蓋然性も勢い低下していく（＠ｗ荒
引用終わり＞

Fさんはこんな風
（いまの民主主義は世界支配のドグマの一つにすぎないことが９１１で明らかにされた。で、これを止揚する必要があるとojisanはおもいますね。これが新体制で最もキモ）

引用開始＞

Ｆさん、
まさにハルマゲドンですね。

ノストラダムスのいった1999年は、コソボ空爆の年でしたが、
あの頃からすでに始まっているのでしょうね。

アメリカでは、イラク帰還兵が、毎月1000人自殺していると
いうし、アフガンとイラクからの帰還兵の精神疾患に至って
は30万人とも言われているそうです。

だんだん国際情勢とか、国内政治とか、考えること自体が
ばかばかしくなってきて、どんどん興味がうせていきます。

野生動物ならどう生きるか、ということだけ考えます。
陰謀論もむなしくて、まるっきり興味を感じなくなりました。

とくまる
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（Ｆのコメント）
中国と米国の激突であるが、米国が中国に勝つと民主主義に逆らう
のはイスラム圏だけになり、イランも選挙をやっているので民主化
されていると見ると、石油産出国だけが独裁・王政国家であり、
しかし石油資源が省エネで必要なくなると、サウジなどは民主化で
きると見ているようだ。

中国に勝つと、米国の目的である民主化を実現できるという意味で
最終戦争になるようだ。

陰謀論より人間が存続できる方法を議論するべきでしょうね。
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Re: 国際戦略コラムno.2924.ＮＡＴＯの苦悩と拡大
From鈴木

Ｆ先生へ

久々の軍事展望、熟読しましたが、以下の解釈でよろしいでしょう
か？

１．ＮＡＴＯは米主導で、ＥＵ軍は仏主導
２．ＥＵはアフリカ重視、米はイラク、アフガン重視
３．イランはシーア派の盟主で、シリアと結ぶ
４．中国はイラン、アフリカへ影響力を強化
５．米は軍事費を福祉へ回す必要があり、日韓豪などの軍費負担を
　　希望
６．中国は「不安定の弧」へ浸透し、イラン、スーダンなどへ覇権
　　をかぶせつつある
７．中国などの独裁国群と日米などの民主国群の対立構造がある
８．ロシアは民主化したので、米国は対中包囲網にこれを引き入れ
　　ようと、している

----以上のように読み取れましたが、いかがでしょうか？

　なお、「地政学」については、数年前に入手した倉前亜細亜大教
授の「悪の論理」（角川版）で勉強しました。　奥山先生のように
新しくはありませんが、評価できませんか？

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　鈴木　
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（Ｆのコメント）
解釈はその通りです。地政学も発展しているが、その根本は同じで
す。
引用終わり＞
米国死んだフリ説ですね。それも買いかぶりすぎのような気がしますが、慎重になりたいのはようわかるね。米国に破壊工作しかけられたら困るし、苦し紛れの中国に侵攻されたら困るしね。自衛隊と警察幹部の組み替えができるまではうっかりしたことは言わない、ということかな。

陰謀論の老舗、太田龍氏はこんな風
引用開始＞マリンズ曰く。
「もうすぐ米ＦＲＢの解体が始まる」と。
その通り。
それは何を意味するか?！
引用終わり＞
陰謀論は敵の大きさを過大評価する傾向がありますね。「全ては計画通り」といいながら実際は千鳥足なんじゃなかろうか？　何かのデスティニー、運命に激しく逆らっているようには見えます。

多極化説の御大田中氏はこんな意見


引用開始＞
***
　つまり世界の石油業界は、世界の多極化に賛成する国は１バレル２０ドル程
度の「非米価格」で、米英中心主義にぶら下がり続ける国は１バレル１００ド
ルのＷＴＩ価格で石油を売る二重価格制になっている。おそらくＷＴＩがいく
ら上がっても、非米価格には関係ない。原油の採掘原価は、多くの場合１バレ
ル１０ドル以下なので、２０ドルで売れば利益は十分だ。

　世界の石油取引のうち、どのくらいの量が非米価格で、どのくらいがＷＴＩ
で売られているかはわからない。非米価格での石油取引は国家間の相対取引で、
統計に全く出てこない。だが、すでに述べたように、世界の石油生産の大半を
非米・反米諸国の国有石油会社が持っているのだから、少なくとも世界の石油
取引の半分ぐらいは非米価格で売られている可能性がある。以前ベネズエラの
チャベス大統領は「ＷＴＩ価格で売買されている石油量は、世界の取引全量か
らみればごくわずかだ」と発言していた。

▼ドル安との関係

　原油の超高値は、ドルの安値の裏返しであるとも言える。ドルではなく金地
金で石油を買った場合、石油の価格は大して上昇していない。戦後、１９７１
年のニクソンショックまでは１バレルの石油を買うのに０・０８オンスの金が
必要だった（１オンス３５ドル、１バレル３ドル前後）。その後、石油危機が
あったものの、金も同時に高騰したため、１９８０年には０・０５オンス
（１オンス８００ドル、１バレル４０ドル）に下がり、１９９０年にも同額
（１オンス４００ドル、１バレル２０ドル）だった。その後、２０００年には
０・１オンス（１オンス３００ドル、１バレル３０ドル）となったが、
その後の石油高騰時には、金も高騰したため、現時点でも０・１３オンス
（１オンス９００ドル、１バレル１２０ドル）で、１９７０年代と最近の２回
の石油急騰時、金に対する石油の価格はほとんど横ばいである。
引用終わり＞

（石油を引き上げて、やがて暴落させて、あげてもうけて下げてもうけて、をゴールドマンがやっていて、裏で産油国は知らんフリで安売りをしてドル覇権を崩壊させている、と。これはアメリカが先進国人民（主にニホンジン。ハクジンは核持ってるし、裏口ある）に税金をかけているのと同じ。食料高騰もね。これこそ自殺行為の極致。ドルの権威を破壊しながらもうけて、次期世界覇権のための金を先進国民（ニホンジン）のふところから引きずり出している、かねのない後進国の貧乏人は死ぬか、イラン、ロシアに石油もらってね、とね。人が良すぎませんか、田中さん）

でもなんか釈然としないな〜。死にものぐるいの「狂気の舞」を「優雅な舞」と勘違いしてるのかも。

ojisanにはいまの金融貴族が　「どうしても滅亡と出てしまう、占いに、渾身の力で抵抗したが滅亡してしまった、ロシア皇帝」に似ているような気がします。

（なんで占いはあたるんでしょう？？？？？）

じぶんの直観を信じたいヒト、「民主主義」を信じたいひととか、うちゅうじんを信じたいヒト、闇の暗殺団を信じたいヒト、自分の仮説を信じたいヒト、いろいろあるのですがまあ自殺にせよ自然死にしろ、自己解体にせよ、死んだフリにせよ米国が死につつある状況に一斉に対応を模索している、とは言えるでしょう。

で、いつの間にか、私の素朴な「新時代の体制」が生きてきているようで、なんか不思議だな〜

参考資料：「不思議」で画像検索

お金を呼ぶ不思議な絵　￥9980

う〜む。微妙。少なくともうってるヒトに呼ぶのは間違いない。

な〜にも考えていそうでない、しかしどこか不安なおめめのゴマフアザラシくん


まじめすぎはニホンジンの悪い癖。それで明治維新で、ぶりてん野郎にはめられた、とおじさんはおもう。吉田松陰はまじめの権化みたいだったし、下級武士は勉強大好きだからね〜　口からでまかせをうのみにしちゃったのかな〜　いまだにそういうヒトがつぎつぎ出てくるので、うるさいハエ状態だ。
参考資料：ほんとにうるさそうなロボットスパイはえ


Robot Flies In Spy Swarms
Updated:12:31, Sunday October 08, 2006
British military scientists are developing robot flies that can be sent in swarms to spy out enemy positions.
Project leader Dr Rafal Zbikowski believes the first drones could be buzzing around his lab within seven to 10 years.
Bomber flies would be deadly
He has already produced a non-airborne prototype that mimics the wing beats of a hover fly.
Dr Zbikowski says the robot insects will be able to operate in confined spaces within buildings and in tunnels or caves.
This would make them invaluable for rooting out hidden terrorists.
They could also be used to locate victims of natural disasters such as earthquakes, or to inspect chemical pipes or mines in industry.
ほんまかいな、

犠牲者の方々に哀悼。

ただこういう災害は中国には技術ステップアップのチャンスである。金があるときにきた災害は新文化構想のチャンスである。いまの東京の公園の多さは関東大震災が設計させたものだ。

「禍転じて福となす」これが災害に対してヒトができる唯一のことである

ニホンの建築技術は地震と台風によって鍛えられてきた。柏崎原発もこの前の地震では設計強度以上の強震にたえた。（実は現場は設計と別の勘定があるとojisanは見ている。）

たとえＨＡＡＲＰでも地球のエネルギー以上の台風も地震も作れない（とおもう）。少しコースを変えたり、早く発動させたりできるだけである（とおもう）。エネルギーの桁数が違うから。

（イギリスがヨウ化銀を使って世界初の人工降雨をしたとき、上空の過剰水蒸気を「解放」してしまって、大洪水になった。隠していたが、このまえdiscoveryでばらされていたね。どうせアメ公は「いまは俺たち、もっとできるぜ」、といいたいんだろう。discoveryは米軍の宣伝機関だからね）

銀行横流れの事務屋はコストばかり言うが、幸い現場がまったくわからない。だから「過剰設計図」で万一を守る。このノウハウがニホンの実力の根源である。大昔から建物（原発）の下に断層が無い、なんという、金目当てのとぼけた仮定では設計できない国である。

すぐやめて左団扇で生活することだけが人生の目的である、「こころざし極小、態度極大」の天下り野郎の社長の言うことなんかきいていたら、「おてんとうさまにおこられる」のがこの災害王国、ニホンの技術者の信念だ。


ニホンの技術者はカミを判定者としている。これが思想的基盤だ。だから「儲からないことを進んでする」など、当たり前のことなのだ。

中国にこういうことがわかるには、大災害を繰り返し経験する必要があろう。


そのことを、中国が今回でさとることができればね。　天概念のもとは道教から来たはずだが、過剰に権力構造として理解/利用されている。　ニホンでは「微分されて」職業倫理となっている。

これがニホンにおける、近代化成功の基盤である。神を見失わずに近代化し得た、世界歴史の奇跡である。だから虚構を基盤とする西欧文明とは違ったものを作る。

作品、製品の質が思想そのものなのである。（じつは資本主義が席捲して神殺しをする前はどの文明もみなこうかんがえていた。しかしニホンだけが東洋で唯一生き残ったらしい。）

西欧はようやくジャパンクールの思想的意義に気がついたようにみえる。

（ちゅうごくじんはそこまで理解してるかな？ニホンをちゅうごくの亜流と思っていませんか？？　中国の伝統はまおさんとこうえいへいがぜんぶ殺しちゃった？？　こうたくみんにあおられるばかりじゃだめよ！）

そこが中国が文化覇権をもてるかどうかのキモですね。

政権党の一部がようやくバイキン退治に向かうようだ。やっと人間としての誇りを取り戻したか？

＃１　Jパワーを守るようだ。
台風で脅しをかけてきたようだが、まずここはがんばった。

＃２　都市鉱山と海中鉱山を奴らは狙っている。これを守らねばならない。
オルタ曰く
「その意味で、ＤＯＷＡのような企業は、「都市鉱山」企業と呼ばれる。資源の無い日本には、こうした都市鉱山が膨大に眠っている。
この日本有数の都市鉱山企業ＤＯＷＡの株式を密かに買収し続けている外資勢力が居る。」
「民族派」ニカイドウ氏、どうします？

＃３　小泉ー竹中売国政権成立をなんとか阻止している
独立党、副島氏、ベンさんの力がおおきいだろう。しかしやつらは暴力装置をもっている。本格的な戦いはこれからだ。まずはX察内の権力闘争で勝利しなくてはならない。やつらの財源である私募投信？はこれからすっからかんになるだろうから、好機であろう。政権維持には暴力装置が必要である。プーチンが安泰なのはKGBと軍を押さえているからだ。

（人間の歴史は知られる限り昔から権力は親衛隊を必要としてきた。暗殺が歴史変更のもっとも有効な方法の一つだからだ。戦国武将は鉄板の上に寝ていたし、孤立した権力者が汎用したのは、便所である。正宗は便所で手紙を書き、政策を立てたと言われる。狭いので少人数で防御可能である。政治権力は精神エネルギーの渦であるから中心を破壊すればかなり操作できる。これは隠されたノウハウであろうね。）

外資菌の駆逐には切開排膿など痛みを伴うが耐えねばならない。
中国が西欧に攻撃されているのは、ニホン独立に取って好機である。味方が増える。助けるべし。敵の敵は味方なりや？またロシアがドル離れをおこし、金融資本を威嚇しているのも好機である。ロシアのタクシー運転手がドルをいやがっているそうだが、様変わり。
（通貨は市中の闇市場がほんとの価値である。先物市場より正確な実力を示す。外国空港のタクシーが円を受け取るときはニホンは安泰である。国の実力を表す実勢価格が高いから。けっして、てさきの新聞連中の話をうのみにしてはいけない。）

参考資料：これが年金ー健保とへま続きに対する「許された人気取り」でなければいいのだが
引用開始＞
Ｊパワー株買い増し　政府、英投資ファンドに中止命令
2008年05月13日

　政府は１３日、英投資ファンドによる電力卸大手Ｊパワー（電源開発）の株式買い増し申請に対し外国為替及び外国貿易法（外為法）による初の中止命令を出した。今後の焦点はＪパワーとファンドによる株主支持の「争奪戦」に移る。一方、命令は特殊法人の民営化に影を落としそうだ。


記者の質問にこたえる甘利経産相＝１３日、東京・霞が関、竹花徹朗撮影

　中止命令を受けたのは、「ザ・チルドレンズ・インベストメント・マスターファンド」（ＴＣＩ）。財務、経済産業両省は４月、「公の秩序の維持を妨げるおそれがある」として買い増し中止を勧告。ＴＣＩは拒否し、両省に「事実誤認や法令解釈の誤りがある」とする弁明書を提出したが、認められなかった。

　両省は１３日、「今回の判断は、電気の安定供給や原子力政策・核燃料サイクル政策の中核となる原子力発電所の建設計画などへの悪影響を回避するためで、政府の対日直接投資促進の姿勢は今後も不変」と強調した。

　一方、ＴＣＩアジア代表のジョン・ホー氏は同日、「この決定は健全な株主民主主義に反するものだ」とのコメントを発表した。ＴＣＩは７月１４日までに両省に行政不服審査を申し立てることができ、審査結果に不満な場合は、さらに行政訴訟を提起できる。

　ＪパワーとＴＣＩの争いの焦点は今後、６月２６日の株主総会に移る。争点は株式配当案と取締役人事案だ。

　発行済み株式の９．９％を保有するＴＣＩは過去、１０％以下の株保有でドイツ取引所の社長を辞任に追い込み、オランダの老舗（しにせ）銀行を分割・売却に持ち込んだ。今回もＪパワーの配当率が業界他社に比べていかに少ないかを示した図表をホームページに載せるなど、既に他の株主の支持集めに動き出している。

　Ｊパワーの外資比率は０８年３月末で約３７％。１年前よりも約４ポイント減った。だが、昨年のＴＣＩの増配提案は、大々的な呼びかけがなくても三十数パーセントの賛成を集めており、経営陣にとって予断を許さない状況に変わりない
引用終わり＞

参考資料：米ーソビエト地震兵器協定
引用開始＞
HAARP Poses Global Threat

The use of the new geophysical weapon might lead to the global catastrophe

A lot of specialists and scientists believe that unpredictable natural disasters and several man-caused catastrophes that struck Europe and Asia in the summer of the year 2002 say that there might be certain global reasons that caused them all. First and foremost, it goes about a possibility of secret geophysical weapon tests. Those tests were either secret or unauthorized. The Russian Federation State Duma spent almost a year, considering the global threat of the HAARP program. The Duma finally prepared two addresses: to President Putin and to the UN, international organizations, parliaments and governments of all countries, to the scientific community of the world, as well as to mass media. The Russian parliament suggested the global banning of HAARP tests. In September of the year 2002 the State Duma of Russia discussed this question and conducted the voting in order to send the mentioned addresses to the adequate addressees. One hundred and eighty-eight deputies voted for the address to President Vladimir Putin, whereas the same subject for the UN returned 220 votes. This proved that Russian parliamentarians were rather concerned about the development and possible use of geophysical weapons.

It is well known that the USA and the USSR concluded an agreement at the end of the 1970s. Pursuant to the agreement, scientific developments in the field of geophysics for military purposes were banned. All the works in the field became secret too. However, the works continued anyway, despite the signed document. It was simply conducted under the disguise of the scientific research or the development of the double-purpose technology. The point and the purpose of those developments were rather vague and even mysterious.

A lot of specialists and scientists believe that a special American program HAARP is one of those developments. American scientist Bernard Eastlund is considered to be the godfather of this program. He received the patent for the method and for the device to measure the layers of the Earth atmosphere, the ionosphere and/or the magnetosphere. It is an open secret that the USA (probably, not the USA alone) has already constructed high-frequency transmitter facilities. Those devices can heat the earth environment up to the state of plasma by means of pumping ions. This makes it possible to control the environment, which might show considerable influence on the atmospheric phenomena. The owners of this weapon are able to program floods, twisters and storms, even earthquakes in any region of the planet. It is also possible to paralyze civil and military electric surveillance systems, and even to affect the mentality of whole nations.

There is a suspicion that the unusual natural disasters and man-caused catastrophes of the year 2002, the unexplainable indifference of several nations on the post-Soviet territory might be linked to USA’s tests of geophysical weapons of low capacities. However, neither American politicians and scientists, nor the world community know, if it is going to be possible to stop the work of the geophysical weapon, if it is used at its full capacity. This is the major problem. It is quite possible that the first full capacity use of the geophysical weapon might end up in a global catastrophe. Does it seem to be science fiction? Not really, as a matter of fact. High frequency transmitter facilities already exist. They are located in Norway and at an army base in Alaska. The short description of the program and some photographs can be found on the official site Haarp.alaska.edu. Another high power transmitter facility, a more powerful one, is going to be put into operation in Greenland soon. When this happens, the geophysical weapon will be capable of covering Eurasia from the Atlantic to the Pacific coast.

The information on this subject appeared on several Ukrainian websites on September of 2002. In this connection, I think that the Ukrainian parliament must support the initiative of the Russian State Duma as well. The Ukrainian Academy of Sciences ought to consider the issue of HAARP’s potential threat to Ukraine. Adequate institutions ought to collect all the information available and identify Ukraine’s stand on the subject.

Yuru Solomatin
Ukrainian deputy, the secretary of the Ukrainian committee for the economic policy, nature management and for the liquidation of Chernobyl tragedy consequences.

Translated by Dmitry Sudakov
引用終わり＞

「ショックドクトリン」からみてHAARPはいまや中心兵器の一つの様。米国国内で実験してからつかっているようだから、知られれば政権崩壊する。これをのせるとサイバー攻撃を受けるのは、ネットでは有名。妨害はするが否定はしない。沈黙自体が威嚇になるからだろう。現在のところ、探知方法は公開されていない。こちらも極秘かな。

参考資料：こんどは竜巻で実験している？アメリカの竜巻は最近は冬でもおこり場所も変化している。地球環境異変ー食料危機の演出ともとれるし、いじくったあげくに、自然が暴走し始めた、ともとれる。人体実験ならぬ、「大陸実験」？
引用開始＞
　１０日、米南部オクラホマ州で、竜巻の被害の状況を確認する住民（ＡＰ＝共同）米、竜巻で２０人死亡 南部から中西部にかけて

【ニューヨーク１１日共同】米南部から中西部にかけての一帯で１０日、竜巻が発生し、ＡＰ通信によると、少なくとも２０人が死亡した。被害はさらに拡大する恐れもある。

　ＡＰによると、オクラホマ州で７人、ミズーリ州で１２人、ジョージア州で１人がそれぞれ死亡。各地で住宅などが吹き飛ばされ、アーカンソー州でも被害が出
引用終わり＞

このヒトはネット有名人らしいですが、ほんとに株をやっているヒト独特のものの考え方と、勘があります。

「PC戦略ゲーム」的に世界を眺めるところがあり、洗脳と無縁なのでその視点が新鮮です。新種の知識人、といえるでしょうね。

＜引用開始＞
アメリカで今年3行目の銀行破綻（＠ｗ荒
ANBファイナンシャルが破綻したようだ（＠ｗぷ

アメリカの株価はPPT(=Plunge Protection Team, 暴落防止チーム）という大統領直下のインチキ市場操作チームが頑張って年金基金などを使って支えているようだが、果たしていつまでもつかな（＠ｗぷ

そもそも自分たちが都合が悪いからといって時価会計の取り消しをいい始めた（バーナンキFRB議長が3月に表明）アメリカ金融当局はもはや信用できないなあ（＠ｗぷぷ

ベアスターンズっていわゆる「救済」（っていうか破綻発覚）前に1兆2000億円の現金持ってたのに、急に1兆円ばかり現金が引き出されてるんだよね（＠ｗぷ

SECはどうして調査しないのかな？（＠ｗぷぷ
本当に摘発されるべきなのはSECぢゃないかな？（＠ｗぷ

アメリカ合衆国では現在国を挙げて財政破綻および金融破綻を隠すべく詐欺と隠蔽が行われているようだね（＠ｗ荒

今までは上手くいっていたのだが、今回はそう上手くいかないだろうな。理由は世界の金融環境が激変しているからだ。つまり、ドルの世界貿易に占める割合はかなり低下していて交易によってアメリカに流れる資本の割合は著しく減少しているということだ。ドルが基軸通貨であれば、貿易の際にドルを用い、決済時にドルが買われてアメリカに資本が流れる。だがドルが基軸通貨の地位を降りればそれが減っていくということだな。例えばイラン、ロシアなどではドルで行われる石油取引は無くなり、ドル体制は既に有名無実となっている。ロシアのタクシー運転手はもはや運賃をドルでは貰いたがらない。

をそらくアメリカ金融界が次に計画しているディストレスト(distressed)債券（不良債券）投資ブームというインチキ投資ブームをでっちあげるのは無理なんぢゃないかな（＠ｗぷ

そもそもアメリカの対外純債務(国の借債務)のGDP比率(NIIP)の推移を見れば、2010年から2012年にはもはや先進国の対外投資の全てをアメリカ国債への投資に回さない限りアメリカが破産するのは明らかである。中国やインドの金融自由化がアメリカにとっては最優先事項ってことだな。つまり新興産業国のカネをいかにしてアメリカに回すかということだ。チベット反乱もそういう目で見れば、誰が黒幕かわかるはずだ。

アメリカが魅力ある投資先であることをでっちあげるために嘘っぱち上げ相場を演出しているわけだが、もはや限界だろう。FRBは7000億ドル(約70兆円）くらいの余裕しかなく、年金資金にしてもベビーブーマーが退職して金を引き出すのはもうすぐで、はっきり言って実弾が無い（＠ｗ荒

また数京円から十数京円に上る巨大なデリバティブ市場が弾ければもう100兆円とか200兆円程度のはした金では対処などできはしない。そしてその破綻はかなり近そうだ。

ヲレは以下のような未来を予想している（＠ｗぷ
その1、その2、その3
＜引用終わり＞

消防書の救助隊でないといけない。

アメ公やぶりてん野郎が軍事ショックドクトリンなら、（連中がミヤンマーでいま、まさに実行中）

ニホンは平和ショックドクトリンである。さっといって、救助し、江沢民の煽動で作られた反日感情を破壊すべし。

福田君、できるかね？　いしはらのあほが妨害するか？

伊藤博文と戦後は小泉らのあほねおこんにぐちゃぐちゃにされたニホン文明伝統の美徳である平和主義を証明する好機である。

ごろつきチェイニーに悪役名人のキム殿を使って押し売りかけられた、あたりもしない防空ミサイルよりよほど安上がりで効果的な防衛策であろう。（やつらは肝心のときに裏ボタンでシステムを非働化するやもしれない。）

中国が受け入れれば、の話だが。（メンツ命の国だし、中国国内にも日中平和を邪魔する連中がいるのでね）

参考資料：中国のブログより


参考資料：ベンさんサイトより消えないうちにのせておきます
＜引用開始＞
NAZI BUSH REGIME's ENVIRO/HAARP-REICHSTAG FIRE: seize Aceh oil militarily as "rescue"
author: various
Why has a senior commander involved in the invasion of Iraq been assigned to lead the US emergency relief program? "Lieutenant General Blackman was previously Chief of Staff...leading the Marines into Baghdad..."

US Foreknowledge and Selective Warnings. Similar to 9-11, the automatic warning system STANDS DOWN to allow a terrorist act occur, hypothetically using the HAARP technology, to justify upcoming militarization of the area with US troops in an area rich with oil. Whether HAARP or otherwise, the associated issue would be the standdown of the automatic earthquake warning system among its subscribing member nations. This is CRIMINAL NEGLIGENCE--U.S. ONLY WARNS AUSTRALIA AND INDONESIA--LEFT OTHERS IN AN ENVIRONMENTAL REICHSTAG FIRE TO DIE FOR POLITIAL GAIN, and then invaded oil rich Aceh with over 2000 U.S. Marines and two aircraft carriers with armed helicopters.

No one tells the member countries about the "earthquake". However, the US DOES WARN its military base in the aera. And from this military base, part of the invasion of Aceh is proceeding with TWO AIRCRAFT CARRIERS and led by the U.S.'s pre-emptive invasion of Iraq leadership. "In a bitter irony, part of this operation is being coordinated out of America's Naval base in Diego Garcia. The US warns its naval base, though fails to warn Indian Ocean rim governments. "...the strike group, with its seven ships, 2,100 Marines and 1,400 sailors aboard, also has four Cobra helicopters..."

The oil rich Aceh area, which like Iraq, was suffering from a civil war making oil extraction difficult. THE AMERICAN NAZI ANSCHLUSS MOVES OUT FROM IRAQ AND AFGHANISTAN--INTO ACEH: An·schluss: A political union, especially the one unifying Nazi Germany and Austria in 1938. http://dictionary.reference.com/search?q=anschluss
2004 Sumatra quake/tsunami (click to animate): HAARP and/or Selective Warnings
2004 Sumatra quake/tsunami (click to animate): HAARP and/or Selective Warnings
US Foreknowledge of Natural Disaster, then Selective Warning, then US military invasion from Iraqi commander and aircraft carriers

SAID IN APRIL 1997 BY THE U.S. SECRETARY OF DEFENSE, WILLIAM COHEN: "Others [terrorists] are engaging even in an eco-type of terrorism whereby they can alter the climate, set off earthquakes, volcanoes remotely through the use of electromagnetic waves... So there are plenty of ingenious minds out there that are at work finding ways in which they can wreak terror upon other nations... It's real, and that's the reason why we have to intensify our [counterterrorism] efforts." --- Secretary of Defense William Cohen at an April 1997 counterterrorism conference sponsored by former Senator Sam Nunn. Quoted from DoD News Briefing, Secretary of Defense William S. Cohen, Q&A at the Conference on Terrorism, Weapons of Mass Destruction, and U.S. Strategy, University of Georgia, Athens, Apr. 28, 1997.

"In short,...the Secretary of Defense of the United States confirmed that there are indeed novel kinds of EM weapons, right now and have been for some time, which have been and are being used to (1) initiate earthquakes, (2) engineer the weather and climate, and (3) initiate the eruption of volcanoes. We wrote about those exact uses of the weaponry decades ago. Several nations now have such weapons. Three of them (two on one side and the other on a hostile side) are even firing practice shots into Western Australia, as a convenient test range." [or undersea Indian ocean, just to see what their power can do].


11 facts/points, most assembled from PIMC already


1.

Foreknowledge of A Natural Disaster
Washington was aware that a deadly Tidal Wave was building up in the Indian Ocean

Michel Chossudovsky | December 29 2004

The US Military and the State Department were given advanced warning. America's Navy base on the island of Diego Garcia in the Indian Ocean was notified.

Why were fishermen in India, Sri Lanka and Thailand not provided with the same warnings as the US Navy and the US State Department?

Why did the US State Department remain mum on the existence of an impending catastrophe?

With a modern communications system, why did the information not get out? By email, telephone, fax, satellite TV... ?

It could have saved the lives of more than 80,000 people. And the death toll is rising.

The earthquake was a Magnitude 9.0 on the Richter scale, among the highest in recorded history. US authorities had initially recorded 8.0 on the Richter scale.

As confirmed by several reports, US scientists in Hawaii, had advanced knowledge regarding an impending catastrophe, but failed to contact their Asian counterparts.

Charles McCreery of the Pacific Warning Center in Hawaii confirmed that his team tried desperately to get in touch with his counterparts in Asia. According to McCreery, director of the National Oceanic and Atmospheric Administration's center in Honolulu, the team did its utmost to contact the countries. (The NOAA in Hawaii's Report at http://www.noaanews.noaa.gov/stories2004/s2357.htm ).

His team contacted the US State Department, which apparently contacted the Asian governments. The Indian government confirms that no such warning was received. (The Hindu, 27 Dec 2004)

Nine (9.0) on the Richter scale: The Director of the Hawaii Warning Center stated that "they did not know" that the earthquake would generate a deadly tidal wave until it had hit Sri Lanka, more than one and a half hours later, at 2.30 GMT. (see Timeline below)

"Not until the deadly wave hit Sri Lanka and the scientists in Honolulu saw news reports of the damage there did they recognize what was happening... 'Then we knew there was something moving across the Indian Ocean,' said Charles McCreery. (quoted in the NYT, 28 Dec 2004 ).

This statement is at odds with the Timeline of the tidal wave disaster. Thailand was hit almost an hour before Sri Lanka and the news reports were already out. Surely, these reports out of Thailand were known to the scientists in Hawaii, not to mention the office of Sec. Colin Powell, well before the tidal wave reached Sri Lanka.

''We wanted to try to do something, but without a plan in place then, it was not an effective way to issue a warning, or to have it acted upon,'' Dr. McCreery said. ''There would have still been some time -- not a lot of time, but some time -- if there was something that could be done in Madagascar, or on the coast of Africa.''

The above statement is also inconsistent.

The tidal wave reached the East African coastline several hours after it reached The Maldives islands. According to news reports, Male, the capital of the Maldives was hit three hours after the earthquake, at approximately 4.00 GMT. By that time everybody around the World knew.

It is worth noting that the US Navy was fully aware of the deadly tidal wave, because the Navy was on the Pacific Warning Center's list of contacts. Moreover, America's strategic Naval base on the island of Diego Garcia had also been notified. Although directly in the path of the tidal wave (see animated chart below), the Diego Garcia military base reported "no damage".

"One of the few places in the Indian Ocean that got the message of the quake was Diego Garcia, a speck of an island with a United States Navy base, because the Pacific warning center's contact list includes the Navy. Finding the appropriate people in Sri Lanka or India was harder." (NYT, 28 Dec 2004, emphasis added)

Now how hard is it to pick up the phone and call Sri Lanka?

According to Charles McCreery, director of the Pacific Tsunami Warning Center.

"We don't have contacts in our address book for anybody in that part of the world."

Only after the first waves hit Sri Lanka did workers at National Oceanic and Atmospheric Administration's Pacific Tsunami Warning Centre [PTWC] and others in Hawaii start making phone calls to US diplomats in Madagascar and Mauritius in an attempt to head off further disaster.

"We didn't have a contact in place where you could just pick up the phone," Dolores Clark, spokeswoman for the International Tsunami Information Centre in Hawaii said. "We were starting from scratch."

These statement on the surface are inconsistent, since several Indian Ocean Asian countries are in fact members of the Tsunami Warning System.

There are 26 member countries of the International Coordination Group for the Tsunami Warning System , including Thailand, Singapore and Indonesia. All these countries would normally be in the address book of the PTWC, which works in close coordination with its sister organization the ICGTWS , which has its offices in Honolulu at the headquarters of the National Weather Service Pacific Region Headquarters in downtown Honolulu.

The mandate of the ICGTWS is to "assist member states in establishing national warning systems, and makes information available on current technologies for tsunami warning systems."

Australia and Indonesia were notified. The US Congress is to investigate why the US government did not notify all the Indian Ocean nations in the affected area: "Only two countries in the affected region, Indonesia and Australia, received the warning"

"Although Thailand belongs to the international tsunami-warning network, its west coast does not have the system's wave sensors mounted on ocean buoys.

The northern tip of the earthquake fault is located near the Andaman and Nicobar Islands, and tsunamis appear to have rushed eastward toward the Thai resort of Phuket.

"They had no tidal gauges and they had no warning," said Waverly Person, a geophysicist at the National Earthquake Information Centre in Golden, Colorado, U.S., which monitors seismic activity worldwide. "There are no buoys in the Indian Ocean and that's where this tsunami occurred."" (Hindu, 27 Dec 2004)

The issue of the Ocean sensors is a Red Herring

We we were not able to warn them because we had no sensors in the Indian Ocean: This argument is a Red Herring.

We are not dealing with advanced information based on the Ocean sensors, but on an emergency warning transmitted in the immediate wake of the earthquake. The latter took place at 00.58 GMT on the 26th of Dec. That information was sent to The State Department and the US Navy.

With modern communications, the information of an impending disaster could have been sent around the World in a matter of minutes, by email, by telephone, by fax, not to mention by live satellite Television.

Coastguards, municipalities, local governments, tourist hotels, etc. could have been warned.

According to Tsunami Society President Prof. Tad Murty of the University of Manitoba:

'there's no reason for a single individual to get killed in a tsunami,' since most areas had anywhere from 25 minutes to four hours before a wave hit. So, once again, because of indifference and corruption thousands of innocent people have died needlessly." (Calgary Sun, 28 Dec 2004)

Key Questions

1. Why were the Indian Ocean countries' governments not informed?

Were there "guidelines" from the US military or the State Department regarding the release of an advanced warning?

According to the statement of the Hawaii based PTWC, advanced warning was released but on a selective basis. Indonesia was already hit, so the warning was in any event redundant and Australia was several thousand miles from the epicentre of the earthquake and was, therefore, under no immediate threat.

2. Did US authorities monitoring seismographic data have knowledge of the earthquake prior to its actual occurrence at 00.57 GMT on the 26th of December?

The question is whether there were indications of abnormal seismic activity prior to 01.00 GMT on the 26th of Dec.

The US Geological Survey confirmed that the earthquake which triggered the tidal wave measured 9.0 on the Richter scale and was the fourth largest quake since 1900. In such cases, one would expect evidence of abnormal seismic activity before the actual occurrence of a major earthquake.

3. Why is the US military Calling the Shots on Humanitarian Relief

Why in the wake of the disaster, is the US military (rather than civilian humanitarian/aid organizations operating under UN auspices) taking a lead role?

The US Pacific Command has been designated to coordinate the channeling of emergency relief? Marine Corps Lt. Gen. Rusty Blackman, commander of the 3rd Marine Expeditionary Force based in Okinawa, has been designated to lead the emergency relief program

Lieutenant General Blackman was previously Chief of Staff for Coalition Forces Land Component Command, responsible for leading the Marines into Baghdad during "Operation Iraqi Freedom."

Three "Marine disaster relief assessment teams" under Blackman's command have been sent to Thailand, Sri Lanka and Indonesia.

US military aircraft are conducting observation missions.

In a bitter irony, part of this operation is being coordinated out of America's Naval base in Diego Garcia, which was not struck by the tidal wave. Meanwhile, "USS Abraham Lincoln carrier strike group, which was in Hong Kong when the earthquake and tsunamis struck, has been diverted to the Gulf of Thailand to support recovery operations" (Press Conference of Pacific Command, http://www.defenselink.mil/news/Dec2004/n12292004_2004122905.html ).

Two Aircraft Carriers have been sent to the region.

Why is it necessary for the US to mobilize so much military equipment? The pattern is unprecedented:

Conway said the Lincoln carrier strike group has 12 helicopters embarked that he said could be "extremely valuable" in recovery missions.

An additional 25 helicopters are aboard USS Bonhomme Richard, headed to the Bay of Bengal. Conway said the expeditionary strike group was in Guam and is forgoing port visits in Guam and Singapore and expects to arrive in the Bay of Bengal by Jan. 7.

Conway said the strike group, with its seven ships, 2,100 Marines and 1,400 sailors aboard, also has four Cobra helicopters that will be instrumented in reconnaissance efforts.

Because fresh water is one of the greatest needs in the region, Fargo has ordered seven ships ― each capable of producing 90,000 gallons of fresh water a day ― to the region. Conway said five of these ships are pre-positioned in Guam and two will come from Diego Garcia.

A field hospital ship pre-positioned in Guam would also be ordered to the region, depending on findings of the disaster relief assessment teams and need, Conway said. (Ibid)

Why has a senior commander involved in the invasion of Iraq been assigned to lead the US emergency relief program?
＜引用終わり＞
＜引用開始＞

Why the Cyclone in Myanmar Was So Deadly
Michael Casey in Bangkok, Thailand
Associated Press
May 8, 2008

It was Asia's answer to Hurricane Katrina―though with a reported 100,000 killed, it was many times more deadly.

Packing winds upward of 120 miles an hour (193 kilometers an hour), Cyclone Nargis became one of Asia's deadliest storms by hitting land at one of the lowest points in Myanmar (also called Burma) and setting off a storm surge that reached 25 miles (40 kilometers) inland.

aerial photo of Myanmar cyclone

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RELATED

* VIDEO: Cyclone Damage Comes Into Focus (May 6, 2008)
* Jet Stream Shifts May Spur More Powerful Hurricanes (April 24, 2008)
* Hurricane (Cyclone) Facts

"When we saw the [storm] track, I said, 'Uh oh, this is not going to be good,'" said Mark Lander, a meteorology professor at the University of Guam.

"It would create a big storm surge. It was like Katrina going into New Orleans."

(See photos of the cyclone damage and watch survivors tell their stories.)

"Cyclone" is the name given to a hurricane when it occurs in the northern Indian Ocean or, as is the case with Cyclone Nargis, the Bay of Bengal (see map). (Get the basics on hurricanes/cyclones.)

Deadly Path

Forecasters began tracking the cyclone April 28 as it first headed toward India. As projected, the storm took a sharp turn eastward. But it didn't follow the typical cyclone track, which leads to Bangladesh or Myanmar's mountainous northwest.

Instead, the cyclone swept into the low-lying Irrawaddy River Delta in central Myanmar. The result was the worst disaster ever in the impoverished country.

It was the first time such an intense storm is known to have hit the delta, said Jeff Masters, co-founder and director of meteorology at the San Francisco-based Web site Weather Underground.

He called it "one of those once-in-every-500-years kind of things."

"The easterly component of the path is unusual," Masters said. "It tracked right over the most vulnerable part of the country, where most of the people live."
＜引用終わり＞

だれも明確に言わない、「ポール損の危機が去った宣言」はこういうことらしい

Fさんありがとう。

２９２６．金融危機と景気の動向
＜引用開始＞
金融危機と景気の後退との関係を検討しよう。　　　　Ｆより

金融危機の原因はシティとＵＢＳの２社が大きい。この２社の再建
が確定したので、グリーンスパンやポールソン財務長官は「金融危
機の最悪期は終わった」と発言したのである。

サブプライム債権はほとんど１００％不良債権になることが確実で
あり、この債権を破棄か利率を下げて半分を破棄するかを選択する
必要があった。その２社は大量に在庫を持っていたために、その損
失額も他社に比べて大きいことになっていた。

そして、この２社はデリバティブ市場でＧＥＴを行っているので、
潰すと先物市場の混乱に繋がり、世界的な影響が出ることになった。
この先物市場の規模は４００００兆ドルという巨大な市場である。
その１／２以上をシティがＧＥＴを受けているというほど、シティ
の存在は大きい。このため、クリーンスパンはシティが潰れたら大
変なことになると見ていた。ＵＢＳも近年、急速に先物市場に参入
していた。

そのシティとＵＢＳが再建案を提示した。しかし、このシティ４１
兆円の資産を誰が買うのかである。この目途も着いているはずであ
る。米国の財務省や国家を挙げてシティを支援している。当初から
住宅ローン担保証券を大量に売買しているシティとＵＢＳが危ない
ことは米政府関係者や金融関係者は良く知っている。

このため、日本の銀行に先物取引のＧＥＴをお願いされたりしたの
だ。東証も先物取引を拡大する計画を発表した。このようにシティ
の倒産を予測して、世界の銀行などはリスクヘッジのために、新し
いＧＥＴができる銀行を探していた。

シティとＵＢＳの再建案ができたことで、この部分での金融危機は
一先ず、沈静化したことになる
＜引用終わり＞

具体的な意味は専門外で理解しがたいですが
４京＄のはんぶん、２京＄の焦げ付きなら「世界丸焼け」でしょうね。

隕石落下による大災害なみ。

なんでそこまでやるの？という奇怪さはとけない。やはり軍事費でしょうか。覇権の維持費？

国を犠牲にしてまで救済するということは「世界経済の破壊が目的で膨張させた」とはいえませんね。

「ダビデたるべく運命つけられたと、信じ込んでしまった大王さまが世界破壊のつもりで猛烈に膨張させたが、とのご乱心、と周囲が押し込めた」のでしょうか？？？？

あまりに不思議すぎる経済破壊衝動。だれかせつめいして〜〜〜