新時代が来た

連山は急速に質が上がってきた

橋前勇悟氏の世界経済解説

＜引用開始＞
まとめると、以下のようなプロセスをたどるのではないかと考えられます。　
（１）時価会計の停止で時間稼ぎ
（２）中央銀行で不良債権を引き取る
（３）ヘッジファンドに資金を供給し、銀行の不良債権を引き取らせる
（４）ディストレスト投資（ojisan:ヘッジファンドの不良債権ただ買い→資産叩き売りでもうけ）ブームに火をつけ、一気に不良債権を銀行のバランスシートから切り離す
（５）不良債権に改修・改善を施し、高値で売りさばく
　　
　欧米の金融機関が時価会計を適用したバランスシートを発表すれば、一夜にして金融システムが崩壊する「ハードランディング」になりかねません。そこで、「ハードランディング」を回避すべく損失表面化を先送り。　時間を稼ぐために時価会計を中止したり、不良債権を中央銀行で引き取るなどの対症療法に奔走。その間にも、「ディストレスト投資型」のヘッジファンドを資金援助し、「ディストレスト投資」ブームに火をつけるべく下準備を進める──といった流れではないでしょうか。　　

　ただし、ディストレスト投資ブームと言っても焼き畑農業の様に一過性のものでしかありません。そのブームの後では、企業の再建・リストラの嵐が吹き荒れ（人員削減などのリストラを通して、買い占めた企業などのバランスシートを一時的に改善し、資産価格を高めると考えられる）、その結果として途轍もない規模の失業者が社会に溢れ、消費はもはや見る影も無いほどに縮小している事でしょう。　そこから先、新たな需要や消費を生み出さない限り、金融テクニック的なアプローチでは問題を解決出来なくなる事でしょう。　　

　もし仮に、米国が新たな中東戦争と言う大事業に打って出るとすれば、ディストレスト投資ブームの後──可能性として、２〜３年後かもしれません。少なくともその頃には、打てる手を尽くし、その結果は明らかになっている事でしょう（＝これまでの世界経済を支えていた需要・消費は消滅したと言う結果の事）。
＜引用終わり＞

で、これがちょうど2012年にあたる。金融貴族がいくらいじり回してもシミュレーションではそのころ、万策尽きる、とわかるのでしょう。

１９２９年　＝２００７年とすれば　２０１２年は1934年に当たり、1935がヒットラーが再軍備を宣言した年に当たります。インターネット化で加速していると見るべきなら、オバマがヒットラー役で中東大戦争が第２次世界大戦の役割になります。

まあ、あてずっぽうはどうでもいいですが、なぜスピリチャルブームのうらに諜報機関の仕掛けが見え隠れする理由がわかりますね。いろいろ試しているのです。

悪行を自然現象仮装して新宗教のなかに身をかくす気でしょう。西欧はキリスト教の国教化の経験がありますからね。

つぎはどんな「論理おもちゃ」を持ってくるのでしょう？　

文盲なんてほとんどいないからね。マスメディアはむちゃくちゃやりすぎて信用失ってるし、学会はうそ学者だらけ（まじめな気象学者によるとCO2温暖化のうそがこれから寒くなってしまってばれるらしい）。

どうなるんでしょう？

参考資料：日経は敵の手先らしい
Kuma-Logより
＜引用開始＞
寝そびれてしまってTVをぼんやりみていると、経済専門チャンネルにイェスパー・コールが現代日本論をぶっておる。この人物もともとはドイツ人だが、米国の金融機関のアナリストをやっていた人物だ。自分の勤務していた会社が大失態をやらかして失職したのだろう。個人事務所の代表という肩書きで出演しているのである。個人的に面識があって、ときどき話を聞く機会があったのだが、あるときを境にこの人物の別の面を識ることとなってその後は失礼をしている。
それは、在東京米国商工会議所に招かれたときのことであった。

この会合に彼がいたのである。あのゾルゲそっくりさんのモルガンスタンレー社にいる人物たちと、こちらの面前で雑談をしている。
先方はこちらが英語は聞き取れないと思っているらしく、好き放題で日本及び日本人をあざ笑いながら、いろいろしゃべっている。まさに日本を manipulateしているのはオレ達なんだと言わんばかりの様子であった。「Democracy Now」などで経済ヒットマンと呼ばれる連中の姿がそこにはあった。
耐え難い思いを感じたあの嫌な二時間を思い出していたのである。

日経がこの手の人物を多用しているところをみると、日本経済新聞社がどういうpositionにいるかよく理解できるのである。
＜引用終わり＞
イェスパー・コール：このおっさんの顔はよくみますな。口からでまかせをよく言うな〜と感心していたら、案の定かな？。