関係性

　「幸せになるために」のブログの10月15日付け記事「未来へのビジョンを示そう」　
　　http://blog.livedoor.jp/yyyyohko/
にコメント（10月21日）を入れた。そして、うれしい返事をいただいた。
　そのやり取りが次のものである（若干の修正も加えた）。



　morichan: yohkoさん、こんばんは。
　身体が感じる文章、有難う御座います。
　実は３年前にビジネスで海外に行き、大怪我（腰椎２本と片足を骨折）をしました。長期入院で、身体全体をコルセットで固定し、歩けるようになり、身長が1.5センチ縮んだだけのように見えました。
　ケガをしてからこの状態に、そして、リハビリも含めておよそ４ヶ月かかり、“車椅子の生活にならなくて良かった”と、整形外科の担当医師から言われて通院生活も終えた。
　ところが、これ以後しばらくしてから、多数の病気を発症しました。耳鳴り、全身の皮膚病、うつ病・・。通った病院は十数件（内科、外科、耳鼻科、精神科、脳外科、心療内科、東洋医学、整骨院、肛門科・・）に上った。どの治療も身体全体を見ないで、その部分の治療に医者は邁進し、一つも良くなりませんでした。
　「社会は、正常なバランスをもつ循環型社会を目指すことによって、持続可能なものとなる」（「未来へのビジョンを示そう」by yohko）ことを医者は理解していないのです。
　言い換えれば、身体は複雑で、腰椎骨折によって身長が縮み、筋肉も、血管も、神経も、全てに大きな影響を与えたのです。まさに全体（循環）を見ない医者の行為だったのです。
　今は東洋医学（注）で治療に専念し、少しずつ快方に向かっています。
　yohkoさんのこのブログ記事で、自然、社会、身体が組織としての共通性を持っていることを知りました。それを感じながら読ませて頂きました。
　　（注）：この医院は、産婦人科と耳鼻科の医者2人を中心に、看護士、栄養士、薬剤師、事務が加わって運営されている。耳鼻科医の先生は“大病院での体験を基に西洋医学の限界を知り、身体全体のつながりから整体・ハリ・灸の治療をする”と語っている。

　yohko ：morichanさん
　真理はシンプルなもののようです。
　正常なバランスがどんなものであるか、今は多くの人が見失っているようですね。
　それにしてもmorichanさんはとても貴重な体験をされたのですね。
　ただ何事もなく過ごしていたら持てなかった視点を、持つことができました。貴方様の文章にはそれが表れていますね。
　「体験して知ること」に対して、わたしはちょっと恨みがましく思っていたのです。
「なぜこんなにも苦しい思いをしなければならないのか・・」と。しかし体験は最高の贈り物だということをごく最近認識し始めています。
　これについては前から記事にしたいと思っていましたので、近く書いてみたいと思います。またおいでくださいませ。ありがとうございました。

　以上のブログ間の対話から、今でも私自身おちいり易い「部分しか見ない」言動は、実態を見ることや社会現象を分析する視野を狭める可能性が大きいと感じている。

　「病院、患者捨てる」（朝日新聞10月25日付け夕刊）の記事にビックリした。
　「米ロサンゼルスの民間病院を退院した患者５人が、救急車に乗せられて市中心部近くの安宿などが集まる地域に置き去りにされた」と。
　病院も行政機関も貧しい患者を日頃から「捨てに来る」。救急運転手は「日ごろから病院の依頼で患者を運んでいる」と答えている。そして、州議会は病院・警察による患者・路上生活者を捨てる行為を禁じる「ホームレス遺棄禁止法」を可決（発効は07年1月）した。
　アメリカは既に、金のない病弱な庶民はゴミ同様に捨てられることが実体化している。

　では、日本はどうなのか。
　この10月から医療・介護保険の制度が大きく変わった。
　改正介護保険法が参院本会議で、自民、公明両党と民主党の賛成多数により05年6月に可決、成立した。その成果によって、老人の医療費が上り、入院患者の不安を増長し、介護保険料や施設利用者の自己負担が問題になってきている。

　与党の公明党は、06年7月27日付・公明新聞で次のように述べている。「将来にわたって持続できる介護制度への再構築を目的に、予防サービスの創設を柱とする改正介護保険法が、昨年（2005年）６月に成立しました」と。
　そして、「昨年（2005年）の法改正の最大のポイントは、軽度者（従来の要支援、要介護１）の大幅な増加や、軽度者の大半が重度化している状況を踏まえ、予防重視の介護保険へ転換したことです。
　今年度から創設された介護予防サービスは、軽度者を対象とする『新予防給付』と要介護になる恐れのある高齢者を対象とする『地域支援事業』の２段構えになっています。
　地域支援事業で要介護状態になるのを水際で防ぐとともに、新予防給付で軽度の要介護者の重度化を防ぎ、要介護度の改善にもつなげるものです。
　新しく７段階に細分化された要介護の区分で『要介護１』のうち、予防サービスの効果が見込める人を『要支援２』に区分し、『要支援１』とともに、新予防給付の対象としています。
　新予防給付は、（１）筋力向上トレーニング（２）栄養改善指導（３）口腔ケア――の三つが柱。個々の予防プランは保健師らが作成します。
　一方、地域支援事業は要介護認定で『自立』と判定された人や、市町村が実施する介護予防の健診で選ばれた人が対象になります。
　具体的なメニューは、転倒骨折予防教室や食生活改善指導のほか、認知症（痴ほう症）、うつ、閉じこもりの予防事業などです」と紙面で述べている。

　この新たな制度によって、要支援１と要介護１〜５の６段階を要支援１、２と要介護１〜５の７段階に変え、要介護をなるべく要支援に変更させて、介護保険料を削減する狙いである。これを「自立」や「予防」と言い換えている。
　介護保険料、施設利用者の自己負担増に加えて、10月から電動ベッドなどの福祉用具レンタルが軽度者（要支援１、２、要介護１）に適用されなくなり、介護認定度の引き下げを強行に推し進めている。生活保護の要請を役所の窓口で拒否する行動と重なり、庶民の健康や生活を念頭に置いた施策ではないことが分かる。公明党が自民党と一体であることがよく理解できる。

　滋賀県の「介護保険をよくする大津市民の会」は大津市長と9月8日と面談し、制度改定以後の認定が「こんな重い人で介護度１か？」と軽く出る傾向にあり、「認定は軽度でも電動ベッドが必要な人はいる」ことを市長にもビデオをみせた。電動ベッドを取り上げられると、補助なしで起きあがれないため寝たきりになる人が増え、逆に保険財政を圧迫しかねないことを要請した。

　東京民医連は東京都に独自助成の実施や用具取りあげの実態調査など、五項目を8月18日に要望した。利用者を含めケアマネジャーなど二四人が出席し、東京都側は都介護保険課長と課長補佐が対応した。「膝関節症でベッドなしで生活できない生活保護の利用者に、市は『国が決めたことだから、貯金してベッドを買うように』と言い渡した」、「要支援１でも、ぜんそく発作と逆流性胃炎の症状緩和にベッドが欠かせない人がいる。介護度と別に医療上、背上げ機能が必要な場合もある」などと訴えた。