2017/12/13

「仮想通貨は危ない」という学習・・・ビットコインは大爆発して終わるだろう  時事/金融危機
 

■ 中央銀行制度に敵対するビットコイン ■

法的には通貨としては認められていないビットコイン。金券の様な扱いですが、実際には買い物が出来るだけでなく、国境を跨いだ送金などにも利用されています。

中国では通貨の持ち出しが法律で規制されていますが、ビットコインを利用して海外に送金する事が流行したので、政府がビットコインの交換所を閉鎖してしまいました。

アングラマネーのロンダリングや送金の手段としてもビットコインは利用されている様でです。「ブロックチェイン技術によって流通過程がトレース出来る事」が違法の利用を抑止している様には見えません。

仮にビットコインなどの仮想通貨の利便性が一般に知られる様になり、その利用において既存通貨を凌ぐ様になれば、中央銀行の金融調節機能などにも大きな影響を及ぼします。

ビットコインなどの仮想通貨の利用拡大は、既存の中央銀行制度と共存する事は難しく、中央銀行や各国政府がこれを野放しにしている事は不可解極まり無い。

■ 不安定過ぎて通貨としては信用できない ■

「中央銀行制度はイルミナティーの作った経済的奴隷制度だ」などと主張する陰謀論者の中には、民間の人々が作り出したビットコインなどの仮想通貨を礼讃する人達も居ます。

しかし、現状のビットコインを見るに日々その価値が大きく変動していて、とても通貨の代用になるものとは思えません。手持ちのお金の価値が一夜にして5%も変動してしまう様では通貨としては怖くて使う事が出来ません。


■ ビットコインの価値 ■

ブロックチェイン技術やマイニングの管理など「ビットコインって凄い」と勘違いさせる「神話」によって初期のビットコインの価値は保たれていました。これは「新しもの好き」の人達がビットコインを神格化させていただけとも言えます。

その後、国際送金やマネーロンダリングなど実用性が注目され、中国人が海外送金に利用した事でビットコインの価格は急激に上昇しました。

そして、ビットコインの急激な値上がりを目にした日本人が中国人に代わってビットコイン市場を今年の夏以降支えて来ました。現在ビットコインを買う人の多くが、決済の利便性では無く「儲かるから買う」という行動を取っており、ビットコインは完全に投資(投機)の対象になっています。

そして、ヘッジファンドが資金運用に組み込む事で、ビットコイン市場に大量の資金が流れ込みました。ビットコインを持っている人達は「今にもっと値上がりする」と予想するので手放しません。結果的に市場に供給されるビットコインは極端に少なくなり、値上がりに拍車を掛けています。これは典型的なバブルです。


■ 金融商品としてのビットコイン ■

シカゴ・オプション取引所にビットコインの先物取引が上場され、さらに世界最大の金融取引所であるシカゴ・マーカンタイル取引所までもが今年末までにビットコインの先物を扱うと発表するなど「金融商品」としてビットコインが一般的に流通する下地が整いつつあります。

これらの報道に、ビットコインは今後一般的な金融商品の一つとしてさらに値段が上がり、その価値は安定すると考える人達も多いでしょう。この様な「期待」が現在のビットコインの爆騰を支えています。

■ 排気ガスや二酸化炭素の排出権すら金融商品にするマーカンタイル取引所 ■

シカゴ・マーカンタイル取引所は世界最大の取引所であると同時に、かなりブラックな取引所です。

かつてアメリカの排ガス規制が強化された時に排ガスの排出権を取引に加えたと何かの本で読んだ記憶がありますが、現在はCO2の排出権取引を拡大しようとしています。さらには気候デリバティブなどという取引までしています。

気候デリバティブは温度、湿度、台風などの気象現象に対して一定の基準を設け、その基準を越えれば儲けが出る様な取引ですが、気象によるビジネスの損失をヘッジする目的で開発されたデリバティブ取引です。

しかし、一旦、気象の様な人間がコントロール出来ないものでも「金融商品化」して流通する様になると「投資の対象」となります。「二酸化炭素の排出権」なども同様で、温暖化防止の理念など関係無く「投資の対象」として儲かるならばお金が集まって来ます。

気象デリバティブは「なんかウソ臭い」と人々が考えるでしょうから、それ程大きな市場にはなり得ません。二酸化炭素の排出権取引には期待している様ですが、欧州では既に市場が壊滅状態あるので、トランプ政権下のアメリカで成功する可能性は低いかと・・・。

■ ビットコインはヒット金融商品になるだろう ■

「気象」や「二酸化炭素」といったものが「金融商品」というのは少し抵抗がありますが、「ビットコイン」は何だか「価値」がありそうに感じるのが人の感覚。「価値が有りそう」という演出の為に、ビットコインのトークン(硬貨)は、金貨に似せて作られ、マークも$に擬態しています。「データの塊」に価値を見出せない人でも、金貨の偽物には何となく騙される。

実際の取引でトークンがやり取りされる訳ではありませんが、通貨デリバティブ取引をしているという錯覚は作り出せます。

マーカンタイル取引所がビットコインの金融商品を扱う様になれば、最初の内は人気商品になる可能性は高いと思います。

■ 「データの塊」に価値が有るのか? ■

「マイニングによる有限性」などビットコインの価値を支える「神話」は色々有りますが、大量に電力を消費するマイニングが本当に価値を生むのかという点に疑問を呈する専門家は多い。

仮にこの点に疑問が持たれると、ビットコインの価値は「決済通貨としての利便性」によってのみ支えられる事になりますが、はたして現在の価値がこの利便性を反映したものだとは決して思えません。

何かを切っ掛けにしてビットコインが大暴落したとしたら、人々はビットコインが「データの塊」に過ぎないという現実に引き戻されます。小判だと思っていたら木葉だった・・・そんな狐に摘ままれたような気分を味わうでしょう。


■ ビットコインは壮大な実験の為の作られ、野放しにされている? ■

ブロックチェイン技術自体は、次世代の通貨システムとして有望です。銀行の存在自体を必要とせず人から人へと国境を越えて通貨が行き来すれば経済は活性化します。何故なら経済活動とは通貨の移動速度と同義だからです。

一方で、ブロックチェイン技術を用いればビットコインの様な仮想通貨を無限に作る事も出来ます。仮に中央銀行が発行する既存通貨よりも「民間の誰が作ったかも分からない仮想通貨」が流通する様になれば中央銀行制度は崩壊します。


本来は中央銀行なり政府が真っ先に規制すべき「偽札」に過ぎないビットコインが野放しにされ、シカゴ市場に先物が上場されるのは何故か・・・。

私は、電子マネーとブロックチェイン技術の実証実験の為にビットコインが野放しにされているのでは無いかと妄想しています。

■ 「国債に支えられた通貨の価値」から次の価値創造の壮大な実験 ■

現在の通貨は「中央銀行の資産」によって価値を支えられています。「中央銀行の資産=国債」と言い換える事も出来ます。国債は国の負債ですから将来的には国民の税金によって支払われます。「中央銀行券の価値=国民の将来手的な価値創造力」と言い換える事も可能です。

ところが「国債の信用」がリーマンショック以降揺らいでいます。日本を例に取るまでも無く「国債発行残高>国民の将来的な価値の創造}になっているのです。この状態は一時的なもので、長期的にはインフレによって国債の価値(通貨の価値)が失われる事でバランスします。

しかし、人々がお金に価値が有ると信じるのは、こんな難しい原則をいちいち考えたりしません。物やサービスが買えるからお金に価値があると信じているのです。

それならば通貨の価値の裏付けが「国債」である必要も本来在りません。「通貨が過剰に発行されて価値が失われる事が無い仕組み」が確立すれば、排気ガスだろうが、二酸化炭素の排出権だろうが、通貨の価値の裏付け成り得るのです。そしてマイニングの制限という仮想通貨の仕組みも確かに価値の裏付けになります。

ビットコインが野放しにされているのは、この「マイニングの規制による価値の裏付け」をどれ程人が信じられるのか、或いは、そんな原理など分からなくとも「流通し物が買える」という「利便性が通貨の価値を支えられるのか」という疑問への実証実験なのだと妄想します。

■ 大爆発して終わるであろうビットコイン ■

多くの国が電子通貨の研究や実用を進める中で、ビットコインなどの民間の仮想通貨は邪魔な存在になって行きます。

ビットコインは必ずや「権力」や「通貨マフィア(中央銀行制度)」によって潰されますが、ただ法的に規制したのでは、雨後の筍の様に姿を変えたビットコインが次々に生まれるでしょう。そこで通貨マフィア達は「民間の仮想通貨は信用できない」という痛烈な印象を人々に植え付けるのでは無いか。

その為にはビットコインで人々が痛い思いをする事が重要となります。この痛い思いとは単に投資した人が損をした程度の痛みでは無く、「経済や金融システムの脅威」という万人に影響を与える痛みである必要が在ります。

その為にビットコインは今しばらくは放任され、そして最後はバブルが大爆発して終わる。

■ SF的妄想も在る・・・ ■

ここまでの妄想は陰謀論者としての妄想ですが、SF好きの妄想も在るのでちょっと披露します。

リーマンショック以降の狂った様な金融緩和バブルはそろそろ弾ける頃ですが、それによって今度は国債の信用不安が発生したとします。そして、それは既存通貨の信用不安に発展します。

「通貨の価値が消える」という危機に直面した時、人々がビットコインに逃げ場を求めたらどうなるか・・・ビットコインが世界共通通貨に化ける可能性が有ります。

人々は初めて「人民による、人民の為の通貨」を手に入れたと喜ぶでしょう。

しかし、ビットコインの発行者は・・・通貨マフィア(中央銀行)だった・・・。


こんな落ちが、SF的には面白いかな。
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2017/12/12

ビットコインは敏感?・・・鈍感市場の目印  時事/金融危機
 

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■ ああ・・・あの時買っていれば今頃・・ ■

上のグラフは今年3月からのビットコインの値動きですが、これを見て「ああ、人力の言う事なんて信じないで、あの時ビットコインを買っておけば良かった」と思われている方も多いでしょう。いや、そんな方は最早このブログをご覧になっていないでしょう・・・。

■ 毎日がリーマンショック級 ■

年初に買っていれば、それこそ「ボロ儲け」だったビットコインですが、短期の値動きは非常に激しく、各国政府の対応といった外部環境の変化や、ビットコインの運営方法の変更などで大きく値が変動します。それこそ、毎日がリーマンショック級の変動と言っても過言では無い。

こんなものは「投機」であって「投資」ではありませんから、余ったお金で遊ぶには楽しいでしょうが、とても老後の資金を託せる様な物ではありません。

■ 典型的なバブルの見本 ■

ビットコイン市場の現状は「お金が集まるから値が上がり、値が上がるから又お金が集まる」という典型的なバブルの見本です。これがいつまで続くかと言えば・・・お金が続く限り続く。

この場合の「お金」とは、金融緩和によって供給された過剰流動性の事です。各国中央銀行は既に隠れテーパリングに入っていますが、リーマンショック以降に供給された流動性の規模は莫大で、これが様々な市場を徘徊しています。

この流動性の幾ばくかが小さな市場に流れ込むと、価格は大きく上昇します。ビットコイン市場が正にこの典型で、今まで一部の新し物好きと、怖いもの好きの人達が「チビチビ」と楽しんでいた小さな市場に、ヘッジファンドなどの資金が流入したので価格は急上昇しました。

■ 足の速いマネー、と足の遅いマネー ■

シカゴ市場に先物が上場されるなど、ビットコインはだんだんと「投資」の対象としての形態を整えています。庶民がビットコインに参加するハードルも下がっています。

電車の中でも、エレベーターの中でも「ビットコインってどうなんだろう」という会話が聞こえて来る昨今ですが、これはNYの靴磨きの少年が株の話を客にし出す事と同じ。結局、投資や投機などに縁も無い人達の間で話題になった頃がバブルのピークとなります。

私は常々、お金には足が生えていると感じていますが(私の財布からは良く逃げる)、ヘッジファンドなどの運用するお金の足は速く、個人投資家などが運用するお金の足は遅い。

一旦危機を察知すると、ヘッジファンドなどのお金は真っ先に市場から逃げ出し、最後に個人投資家のお金が生贄になります。さらにヘッジファンドなどは空売りを仕掛けて行ったりするからタチが悪い。

先物市場が開設されるなど、テクニカルが価格変動を仕掛ける事が出来る様になると、なおさら個人投資家には不利な状況となるでしょう。

■ ビットコインよりも大きな市場が同様の状況である事が怖い ■

仮にビットコイン市場が崩壊しても金融危機の引き金にはならないでしょう。リスクマネーの掃き溜めの様な市場ですから、「ああ、やっぱり」と思われてお仕舞になります。

注意が必要なのは、株式市場や債権市場など、もっと規模が大きな市場が同様にバブル化している事。多くの機関投資家も、既に市場がバブル化している事に十分自覚的ですが、「運用」を生業としている彼らは稼げる内は資金を運用するしかありません。

「まだ、大丈夫」「自分だけは逃げられる」・・・そう自分を納得させながら多くの人達が日々チャートとニラメッコしている事でしょう。

■ 「市場は織り込み済み」という自己暗示 ■

最近では「FRBの利上げを市場は既に織り込んでおり・・・」なんて表現が多くなりましたが、小さな環境変化が起きても「織り込み済み」と言うだけで何だか安心している様に見えます。

「予測の範囲内だから」「織り込み済みだから」と自己暗示を掛けながら市場はリスクを増大させています。

■ 何も「織り込まれてはいない」事に突然気付かされる ■

市場は常に変動しますから、市場参加者はあらゆる方向に目を配って運用をします。目先の効く方ならば沖合の小波や、潮目の変化を見逃しません。上手に舵を切って軽々と乗り越えて行きます。ところが、突然大津波がやって来ると、ほとんどの投資家は波に飲まれてしまします。

津波の直前に急に波が穏やかになった・・・・そんな状況が現在なのかも知れません。多くの市場が鈍感になっています。

■ 津波はいつ来るの? ■

誰もが知りたい「津波がいつ来るの?」

一つの指標として過熱したビットコイン市場は有効な目印かも知れません。ただ、多くの投資家がビットコインを観測ポイントとしていると・・・ビットコイン市場の崩壊がブラックスワンに変身する可能性も有る。(元々真っ黒で怪しい白鳥ですが・・・。)

その意味においてビットコインの値動きは注目に値するのかも知れません。
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2017/12/11

神社本庁て何?・・・戦前回帰を目指すアナクロ集団  時事/金融危機
 

■ 富岡八幡事件でメディアに注目され始めた神社本庁 ■

日本会議同様に安倍首相や自民党の背後で蠢きながらも、今一つメディアが取り上げていなかった神社本庁。先日の富岡八幡の宮司殺害事件を発端として、ようやくメディアがその存在を伝え始めました。

神社本庁の関連団体である「神道政治連盟国会議員懇談会」には300人以上の国会議員が名を連ねるなど、政治的影響力が無視できない組織ですが、簡単に言ってしまえば全国の7万9千の神社を束ねる組織です。

神宮(伊勢神宮)を本宗とし、日本各地の神社を包括する宗教法人(包括宗教法人)という位置付けですが、歴史的には戦前の内務省の外局であった神祇院を引き継ぐ組織です。

傘下の神社の宮司の任命権を持っており、今回の事件でも富岡八幡の女性宮司の就任を神社本庁が長年に渡り否定していた事が報じられています。

■ 世襲から外れた宮司の子弟の天下り? ■

実は富岡八幡同様に神社本庁が宮司の任命を拒否して問題となっている神社が有ります。大分県の宇佐神宮です。宇佐神宮は全国4,400社ある八幡神社の総本社で、到津家が代々宮司を世襲して来ました。

到津家は南北朝時代から宮司を世襲して来た家柄で、全国の世襲宮司の中でも歴史の長い家系。ところが、最後の末裔が女性となった事で、神社本庁が彼女の宮司就任を拒否したのです。そして神社本庁から宮司を派遣しました。この人事に地元の氏子が反発し、お祭りの氏子の寄付金のとりまとめを拒否するなど、神社本庁が覇権した宮司と氏子の対立が先鋭化しています。

実は神社本庁に勤める職員の多くが全国の神社の宮司の次男、三男が多いと言います。彼らは宮司職を継ぐ事が出来ないのですが、全国の神社で宮司が不在となると、神社本庁の人材が派遣されたりします。

地方の小さな神社では収入も権力もたかが知れていますが、大神社ともなると話は違って来ます。今回の殺人事件があった富岡八幡も、問題となっている宇佐神宮も全国に名が轟く大神社です。その世襲宮司職が空位となれば、神社本庁から天下るには魅力的な「職場」となります。

富岡八幡、宇佐神社の世襲女性宮司が神社本庁から認められなかった背景には「天下り先確保」という、神社本庁側の思惑があったのでは無いかと週刊誌などは報じています。


■ 戦前回帰というアナクロイズム ■

何かと話題の神社本庁ですが、日本会議以上に先鋭的な「反米・戦前回帰」を政治信条とする集団です。

元来、神道は土着的な原始宗教で、教義や経典を持っていないので、キリスト教やイスラム教や仏教の様な「宗教の体」を成していませんでした。

明治維新、日本が近代化するに当たり、西洋の政治体制を手本にした明治政府は、「国教」の存在が国民を統率する為に不可欠である事に気付きます。そこで、天皇を中心にした「人造宗教」を作り出します。それが「国家神道」です。

本来、日本の神社は土地の神や、一族の神など、自然発生的なもので相互の関係は希薄だったものを、天照大神(伊勢神宮)を筆頭に全国の神社を体系化します。そして天皇を現人神(あらひと神=生神)として祀った。

全国の神社は内務省の外局であった神祇院に統括され、平安時代に定められた『延喜式』に倣って、格式が決定されます。これを「近代社格(旧社格)」と言います。第二次世界大戦後にこの制度は廃止されますが、現代でも神社本庁が統括する別表神社の様な形で、社格制度は存続しているとも言えます。

戦前、国教として神社は国体の根幹を担い、大きな権力を持ちました。戦後の政教分離によって神社の政治的権力は急速に減衰しますが、神社本庁の中には「過去の夢再び」とばかりに、戦前の日本を懐古するアナクロイムズが蔓延している様です。

これが神社本庁の政治的信条である「反米・戦前回帰」となっています。

■ 集票機関や集金機関としての神社本庁? ■

自民党の本質は「親米保守」ですから、「反米」の神社本庁と政治的な指向が異なっていますが、一方で多くの自民党議員が「神道政治連盟国会議員懇談会」に名を連ねているのは一見不思議です。

巷では神社本庁が自民党に集金機関だとか、集票機関だともい噂されますが、神社本庁の会計を調べた記事を見る限りは、その影響力はそれ程大きくはありません。ただ、議員としては地元のお祭りに関わる事は選挙対策として有効で、人脈を築く上で神社との関わりは大切な様です。

■ 日本会議や神社本庁といった「戦前主義」と、「米国服従」という戦後主義 ■

安倍政権や自民党の背後に蠢く「日本会議」や「神社本庁」の政治信条は「反米・戦前主義」です。一方、実際の安倍政権や自民党の政策は「対米服従」的です。

戦後、アメリカの属国となって日本におい政権を維持する為には「対米従属」である事は絶対条件です。反米的な政権は民主党政権を始めとして極めて短命でした。

一方で、選挙に勝つ為には、投票所に足しげく通う高齢者の支持は欠かせません。少し前の高齢者には戦中派の方も多く、それらの方々は地元の名士になられている方も少なからずいらしたはずです。そういった戦中派の有力者の中には、「対米従属」を良しとしない方も多いハズです。

こうして「対米従属」と「戦前回帰」という相反する政治信条を自民党は内包する様になります。国内の政治的スタンスとしては「戦後レジウムからの脱却」という「対米従属の否定」を掲げ、一方、政権維持の為には「対米従属」を続けざるを得ない。

こんな自民党や安倍政権の矛盾に対し、本来国民は「どっちかハッキリせい!!」と罵声を浴びせるべきですが、自民党支持者やネトウヨは自分達の良いと取りで、勝手に支持を強めている様に思えます。

〇安倍政権だから経済が安定している
〇自民党だからアメリカとの関係が安定している

〇安倍政権は強い日本を目指している
〇安倍政権は中国韓国にガツンと物が言える

結局は自民党政権の強さは、この節操の無さにあるのかも知れません。そして日本人は「ハッキリしない物」を意外に好むのかも知れない。

「日本会議」や「神社本庁」といったアナクロイムズも、「ネトウヨ」と言われる「隣国嫌悪」も、「対米従属による経済発展」も、全てを受け入れる度量というか、節操の無さが「自民一強」を作り出しているのかも知れません。



ところで富岡八幡の事件、色々と妄想が膨らむ事件ですね。姉弟の事件としてでは無く・・・。
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2017/12/8

人造国家イスラエル・・・中東の火種とバランサー  時事/金融危機
 

本日はバリバリの陰謀論の与太話です。


■ エルサレムを首都として認める ■

トランプ大統領がエルサレムをイスラエルの首都として認め、将来的にはアメリカ大使館を移転すると発表した事で世界中で反発が広がっています。

イスラエルの首都は確かにエルサレムですが、この地はユダヤ教とイスラム教の両方の聖地の為に、宗教対立の象徴でもあります。だから各国は大使館をテルアビブに置き、エルサレムを首都扱いする事を避けて来ました。

トランプがこの慣例を破った背景をメジャーメディアは「選挙公約を果たした」と報道しています。トランプに資金提供したユダヤ勢力への公約を守ったと言うのです。

■ 人造国家イスラエル ■

パレスチナの地のユダヤ人の国家を建設する運動は1890年代にオーストリアで始まりますが、これを「シオニズム」と呼びます。シオンとはヘブライ語で「要塞」を意味する言葉で聖書には150回程登場する様ですが、ここでは「神殿」とか「聖なる地」を指す言葉として用いられ、「シオン=聖地エルサレム」と解釈される様になります。

ユダヤ人は紀元前17世紀頃に集団でエジプトに連れ去られますが、紀元前13世紀(前16世紀との説も)頃、モーゼによって60万人のユダヤ人がエジプトを脱出してパレスチナの地に戻って来たとされています。当時、パレスチナには既にカナン人などが住み着いていましたが、ユダヤ人達は彼らともとの戦いの末、パレスチナの地に住み着き勢力を拡大して行きます。

ユダヤ人の王国はアッシリアやバビロニアなどの王国との戦いに敗れ何度か滅んでいますが、紀元前539年にアケメネス朝ペルシアが新バビロニア王国を破った後には、自治が認められ、最終的にはローマ領ユダヤ属州とされます。

紀元前66年にユダヤ人の反乱「ユダヤ戦争」が起こり、ローマ軍に敗れたユダヤの自治は廃止され弾圧を受ける様になります。住んでいた地は、かつてのユダヤ人の敵であったペリシテ人にちなんだパレスチナに改名されます。こうしてイスラエルを追われたユダヤ人達は世界各地へと移住し、国家を持たない民となります。

「世界各地に分散して暮らすユダヤ人をパレスチナの地に集めて、イスラエルというユダヤ人国家を建設しよう」という運動が「シオニズム」で、「シオンの丘で再び会おう」という思いが込められています。

■ ナチスドイツが輸送船でユダヤ人をイスラエルに送り込んでいた ■

ここからは陰謀論の与太話。

一般的には第二次世界大戦の戦費に窮したチャーチルがロスチャイルドに泣きついた時、戦費を出す代わりにイスラエルの建国を約束させたと言われています。ロスチャイルドはシオニストだったのです。

ところで、ナチスドイツはユダヤ人を迫害したと世界的に信じられていますが、これには多少の誤解が有ります。

当時、世界に散らばったユダヤ人は、それぞれの地の民族や文化に「同化」しようとする勢力と、ユダヤ人のアイデンティティーを保つ事を良しとする「異化」を進める勢力とに分かれて対立していました。

この「異化」を目指す勢力が「シオニスト」ですが、彼らはナチスドイツと協力関係にあった。第二次世界大戦前にナチスドイツはユダヤ人を中東に送る輸送船を運行していたと言われています。それでも、ヨーロッパの各地の生活に慣れたユダヤ人の多くは、その地を離れる事を好まなかった。だからナチスドイツはユダヤ人を迫害し、強制的に集めて収容所に送った。

結果的に彼らは生活基盤を失いますが、戦後、パレスチナの地にイスラエルというユダヤ人の地が建国されたので、多くのユダヤ人がその地を目指す事になります。

■ イスラエルを建国しても国民が居なければ国家として成り立たない ■

ユダヤ人の「異化」を進めたいシオニスト達は、パレスチナの地にユダヤ人の国家を建設しようとしますが、国民が居なければ国家としては成り立ちません。そこで、ナチスドイツと協力して、ヨーロッパに住まうユダヤ人達を強制的にイスラエルに移住させた・・・陰謀論者はこう考えています。

第二世界大戦以前、ロックフェラーはナチスドイツを支援したり、優生学の研究に資金を提供するなど、ドイツとアメリカという国家の対立とは別の動きをしていました。陰謀論的にはヒットラーも世界を動かす経営者の一味、或いはアジテーションの上手い役者の一人だったお考えられます。

そして、彼に与えられた任務の一つが、ヨーロッパのユダヤ人をイスラエルに移住させる事・・・まあ頭のネジの緩んだ陰謀論に過ぎませんが・・・。

■ 世界を動かすユダヤ人は中東系では無い ■

ところで、ユダヤ人と一言で言っても民族的に共通している訳では在りません。広義のユダヤk人は「ユダヤ教を信仰する人」です。ですから、元々ヨーロッパに住んでいた人達でもユダヤ教徒となればユダヤ人と呼ばれる事も有ります。

世界の金融業はロスチャイルドを始めとしたユダヤ人に支配されていますが、これには理由があります。キリスト教は金利を取る事を禁じており、お金を貸して金利を取る「金貸し」という職業は卑しいものとされていました。ところが、ユダヤ教ではこれを禁じていなかったので、ユダヤ人に金貸しを生業とする者が多かったのです。その中の有力者がロスチャイルドでありであり、彼らを中心に現在の銀行システムや金融システムが構築されます。

ロスチャイルドを始めとした権力と資金力を持ったユダヤ人の多くがヨーロッパ出身の白人系のユダヤ人だと言われています。彼らの事を「アシュケナージ」と呼びます。

チャーチルにイスラエルの建国を約束させたロスチャイルドはユダヤ教徒ではありますが、イスラエル(パレスチナ)とは縁もゆかりも無いアシュケナージ系のユダヤ人です。そんな権力を持ったユダヤ人が何故、パレスチナにユダヤ人の国を作ろうとしたのか?


■ 中東の火種としての、そしてバランサーとしての人造国家イスラエル ■

当時も現在も中東が石油の産地として重要な地位を占める事に変わりありません。

第二次世界大戦以前の帝国主義の時代、イギリス、フランス、ドイツ、イタリアといった国々は植民地として直接中東の油田地帯を支配していました。

しかし、植民地では民族自立の運動が次第に激しくなり、宗主国が植民地の人達の反乱を抑え込むコストはバカにならなくなります。そこで、第二次世界大戦後、ヨーロッパの国々は植民地の独立を認めますが、その支配力は「傀儡」という形で温存しようとします。

中東では、部族長を適当に選んで「王」としますが、彼らの支配は他部族には及ばないので、旧宗主国の後ろ盾が無ければ政権は直ぐに崩壊してしまいます。こうして、中東では旧宗主国の意のままになる「王国」が沢山独立しますが、そんな子供騙しがいつまでも通用する訳がありません。

中東諸国ではエジプトで最初のクーデターが起き国王が追放されます。1952年にナセルが起こしたこのクーデターは「汎アラブ主義」として周辺国に飛び火します。イラクでフセインが、リビアでカダフィーが、シリアでアサドが、傀儡王家を打倒すべ決起します。彼らは欧米の傀儡国家からアラブ人の手に国家と石油利権を取り戻そうとします。さらにはイランでイスラム革命が起こり、中東での欧米の影響力は弱まるかに見えました。

しかし、サウジアラビアやアラブ首長国連邦など、依然として欧米の傀儡の国家も残り、それぞれの勢力が微妙に反目しながら、さらにアラブ世界全体としてイスラエルと対立するという複雑な中東情勢が形成され現在に至ります。

ここで重要な点は、イスラエルに敵対した時に中東は結束するという点です。イスラエルという共通の敵の存在感が薄まると、中東では宗教対立が先鋭化します。シーア派とスンニ派の対立です。

シーア派のリーダがイランであり、その影響力がシリア、イラク、ヨルダン、イエメン、サウジアラビア東部のシーア派に及びます。これらの国が結束すると、ヨーロッパと中東が分断されます。

スンニ派のリーダーはサウジアラビアですが、アラブ首長国連邦などがこれに従います。(サウジの王家は原理主義的なワッハーブ派ですが。)

現在、イランとサウジアラビアの仲は極めて悪く、イエメン国内のシーア派をイランが焚きつけているとしてサウジアラビアは隣国イエメンに出兵して、反政府勢力であるフーシを抑え込もうとしています。フーシェこれに対抗してミサイルをサウジアラビアやアラブ首長国連邦に向けて発射しています。

このまま対立がエスカレートすると・・・中東を二分する大戦争に発展する恐れがありますが・・・エルサレムをイスラエルの首都として認めるというトランプ発言で中東の空気は一変しました。「イスラエル憎し」の一点においてのみ、中東諸国の足並みが揃うのです。

建国以来、イスラエルは4回に渡る中東戦争の当事者となりますが、はたして今回はどうなるのか・・・。トランプ発言が過激さを増したシーア派とスンニ派の対立をクールダウンさせるものなのか、或いは、次の大規模な中東戦争の火種となるのか、暫くは様子見が必要でしょう。

何れにしても、「人造国家イスラエル」は中東戦争の導火線として原油価格のコントロールに利用され、さらには中東の「不安定な内の安定」を保つ上で重要な役割を果たしています。



陰謀論的には当たり前ですが・・・ニュースや新聞とはだいぶズレた世界観です。

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2017/12/7

ポピュリズムの最たる「教育無償化」・・・国民は身勝手である  時事/金融危機
 

■ 税金は払いたくないけれど、貰えるものは貰いたい ■

どんな正論を言う人でも、人間という生き物は本質的には身勝手です。これは生の「生存戦略」として本能に植え付けられたもので、身勝手である故に生き延び、繁栄する事が許される。(例外もありますが)

日頃は偉そうな事を書いている私自身、出来る事なら税金は安い方が良いと思いますし、教育費を国が援助してくれるならそれを断る理由が見つかりません。

「税金は払いたくないけれど、貰うものは貰いたい」というのは国民のほとんど全てが心の奥で願っている事です。

■ 選挙に勝つには国民の願いを叶えれば良い ■

民主主義において選挙に勝利して政権を取るには、他の政党よりも多くの国民の願いを叶える政策を主張すれば良い。但し、実現可能な政策で無ければ国民は見向きもしません。

国民の多くが景気が良くなり、所得が増える事を期待しますが、政策でそれを実現する事の難しさはバブル以降の20年間が証明しています。

そこで各政党は「バラマキ」という財政拡大を伴う政策をエサとしますが、財源の裏付けの無い政策は国民に見透かされます。与党であれば財務省と相談の上、補正予算を組むという手段が使われますが、民主党は「特別会計の埋蔵金」という実際には存在しない財源を頼りました。

何れにしても、ある程度財源に裏打ちされた「バラマキ」を沢山出せる政党が国民の支持を集めます。

■ ゼロ金利国債と、中央銀行の財政ファイナンスという無限の財源 ■

現在、日本国債の金利はゼロ近傍に固定され、日銀は市場から新発国債に相当する額の国債を買い入れていますから、これは財政ファイナンスと区別する事は難しい。国債市場の金利をゼロに固定する限り、政府は無利息の国債を大量に発行する事が出来ます。

但し、この「無限国債」にはストッパーが付いており、何かを切っ掛けにして国債市場の金利が上昇すれば、国債の増発に歯止めが掛かります。これが中央銀行が直接国債を政府から買い入れる財政ファイナンスとの違いで、現在の超次元緩和も一応は財政規律を守る為のストッパーは付いています。

■ 結局は赤字国債が増発される ■

「独裁的」な安倍政権とて、「国債を大量に増刷して国民生活を豊かにする」などという無責任な政策は実行出来ず、「消費税増税分の一部を教育無償化として国民に還元する」と発表しています。

しかし、そもそも消費税増税分の税収は、社会保障費の充当用に用途は決まっていたはずですから、足りなくなった社会保障費向けの予算は赤字国債の増発によって賄われるはずです。

簡単なトリックですが、「無限国債」が条件付きで成立している現在、国債の増発が短期的に財政を逼迫させる事も、国民に増税を強いる事も有りません。

■ 財政ファイナンスが成立する場合、財政規律は必ず緩む ■

仮にあなたが引き出しても、引きだしても残高が減らない預金口座を持っていたらどうなるでしょうか・・・。最初は銀行のミスを疑いながら必要な額だけチョコチョコと預金を引き出すでしょうが、しばらくすると「本当に預金が減らないんだ」と思う様になり、今まで欲しくても我慢していた物を大量に買い始めるでしょう。

財政ファイナンスも同様に、最初のうちは「財政規律を守る」という建前を崩さない様に、少しずつ財政を拡大し始めますが、だんだんと感覚がマヒして大型のバラマキを繰り返す様になります。

例え財政拡大の効果が経済の拡大に寄与しなくとも、財政が拡大した分だけは名目GDPが拡大し、バラマキが行われた人達のお金は増えます。

しかし、財政支出を減らした途端に、減らした分だけ名目GDPが減り、人々の手にするお金も減りますから、一度財政ファイナンスの手を染めた政権は、なかなかそれを止める事が出来ません。むしろ、選挙の度に人気取りの財政拡大が繰り返される事になります。

■ 財政規律が緩む一方で、増税も進む ■

「財政ファイナンスは禁じ手」という事は政府も重々承知しています。国債市場の信頼を保つ事も大切です。だから、財政を拡大する一方で、財政規律を守っているというアピールの為に平行して増税が行われます。

今回の「ナンチャッテ教育無償化」は消費税増税とセットとされていますし、高額所得者の給与所得控除の上限額の190万円で頭打ちになります。

教育無償化は低所得者程、支給金額が高いシステムなので、高額所得者からの所得移転として、この増税に多くの国民は賛同します。

一方、財務省は一度確保した財源はなかなか手放しません。景気が悪くなっても消費率が引き下げられる事はありませんし、復興税として増税されていた税金は、森林環境税としてほぼ同額が引き続き徴収されます。

こうして、知らず知らずの内に、無限国債を当てにして財政拡大と、財政規律を守るというポーズの為の増税が繰り返されて行きます。

■ バラマキが誰かのポケットに入るのが民主主義 ■

無限国債や財政ファイナンスという「打ち出の小槌」を手にした政権は、「教育の無償化」など「耳障りの良い」政策で国民の歓心を引きます。

一方で、政治にはお金が掛かりますし、支持者への見返りも必要ですから、バラマキのうちの幾らかが支援者のポケットに入るシステムが構築されます。

例えば高等教育の無償化と、少子化は不可分ではありません。私立高校も私立大学も生徒の減少する社会で経営は悪化します。下位の学校から生徒が集まらなくなり経営破綻する学校が全国で続出します。

一方で、加計学園を見るまでも無く、学校経営者は政治家と繋がりを持っている人も多い。あるいは政治家が学校法人を経営しているケースもある。

国民が「得をした」と思う教育無償化ですが、影では「もっと得をした」人が居るというのが民主主義のトリックです。そして「もっと得をした」人の中に政治家は入っている。

■ 最後にはインフレか税金で国民が支払う ■

民主主義は平等の振りをして、実は不平等です。

「得をした」人達は、最後には増税かインフレ税によって民主主義のコストを支払いますが、「もっと得をした」人達はコストを負担しません。

国民一人一人の「もっと得をしたい」という本能的欲求の集合体が民主主義とするならば、本能をむき出しにした民主主義の結末は「弱肉供食」という自然の本能を体現したものになるハズです。

この様な民主主義の暴走を防ぐ為に、財政ファイナンスが禁止されるなど安全弁が設けられている訳ですが、安倍政権はこの安全弁を幾つも外し始めています。

ポピュリズムの手法には「得をするよ」という「見せかけの利益拡大」の他に、「隣国敵視」という分かり易い「憂さ晴らし」も良く使われます。

さらには、これらの結果得られた「高い支持率を背景にした法律やルールの無視」というのもポピュリズムの政治にはセットとなっています。


反省すべきは戦前と同様に、これを許す国民なのですが・・・「安倍政権を支持すれば教育費がタダになるよね」という分かり易い詐欺に国民はすっかり騙されています。





「生存戦略」とは本来こうあるべき・・・なんだけどね。



これぞアニメの「様式美」の極北。

結局アニメかよーーーーというツッコミOK!!
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