11月11日、文科省がセシウム汚染マップを修正し、本県の汚染は以前より低く見積もられました。
以前のブログで、僕は県や新潟大教授の説明があまりに単純すぎると批判する一方、確かに地質学会資料で示される自然放射能の濃度と一致して重なるところが多く、文科省調査がこれらの影響を低く見積もっている可能性についても指摘してきました。
今回の再検討で汚染が従来試算より低くなっている事が事実とすれば、それは歓迎されることです。
下記は更新された汚染マップですが、福島や群馬の高濃度汚染地域と中越・魚沼地方は接していますが、県境の山脈で放射能がある程度遮られている事を示唆しています。
しかし、それにもかかわらず、新潟県内では、以前も指摘したように、中越・魚沼地方で度々高濃度汚染が確認されています。
いくつかの重要なエピソードをあらためてあげておきます。
@事故直後(3/15)南魚沼市で空間線量急上昇 0.527μSv/hを観測
A8/22十日町市内保育施設2か所の汚泥から2万Bq弱および2万7千Bq/kgのセシウム汚染検出
B9〜11月の調査で十日町総合高校汚泥5万Bq/kg汚染確認
C9月調査で魚沼市教育施設で2万Bq/kg汚染確認
D中山調査で、魚沼地方の病院で撮影されたデジタルX線写真に放射性物質と考えられる写り込み確認(業者確認済み)(
→こちら)
これはおそらく、下のGoogleマップを加工した地図で示すように、わずかに山脈を越えた、あるいは川筋や谷筋を通りぬけた放射能が、ちょうど巨大なU字溝のような中越魚沼の平地に降ったり流れ込んだりして溜まっているものと見ることができます。
(@2011Google-画像@2011terametrics, 地図データ@Zenrin)
↑各地で排水溝などの汚泥から高濃度放射能が検出されているが、ちょうど山脈にはさまれた赤色の長円形の地域が、巨大なU字溝のようになっていることをイメージできる。
いずれにせよ、文科省の汚染マップだけでは魚沼地方のリスクを評価できないことが逆に明らかになったのであり、また県や新潟大教授も自然放射能の影響のことばかり言って安心させるのではなく、実際に発生している汚染のより詳細な分析(先日指摘したように、言うまでもなく放射能は教育施設だけに降り注ぐわけではない)と対処が必要です。

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